データは語る
目次
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ウィズコロナ時代のストレス解消法 20代は「人とのつながり」が顕著に
NTTデータ経営研究所がまとめた「ウィズコロナ時代における、働く人のストレス解消方法とメンタルヘルステックの活用可能性に関する調査」によると、20代は30～50代と比べ、人とのつながりを持つことがストレス解消につながっていることが分かった。
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メインスマホの契約はMNOが9割 首位docomoのシェアは29.2％
MMD研究所がまとめた「2022年9月MNOのシェア・満足度調査」によると、スマートフォン利用者のうち、メインで利用するスマホの通信サービスはMNO（移動体通信事業者）の割合が90.1％だった。調査は2022年9月17日から9月22日にかけて、全国18～69歳の男女を対象にWebアンケートにて実施…
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国内スマートウオッチ販売台数 21年度343万台、6割が米アップル
MM総研がまとめた「2021年度通期スマートウォッチ市場規模の推移・予測と利用実態」によると、2021年度の国内スマートウオッチ販売台数は前年度比49.6％増の343万2000台だった。2015年度の調査開始から、6年連続で過去最高を更新した。
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非常時の「事業者間ローミング」 約4人に3人が必要と回答
野村総合研究所がまとめた「携帯電話の通信障害に関する調査（2022年8月）」によると、携帯電話の事業者間ローミング（相互乗り入れ）を必要と考える人の割合は、「必要だと思う」と「どちらかといえば必要だと思う」を合わせて72.4％だった。
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インターネットバンキングにリスク 多要素認証、38％が採用せず
セキュリティーベンダーのラックがまとめた「インターネットバンキングサービスにおけるセキュリティ対策調査」によると、国内の金融機関が提供する個人顧客向けインターネットバンキングサービスの初回申し込みや登録時に、多要素認証を採用していないサービスが38％に上ることが分かった。
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ネット風評リスク対策の市場が拡大 24年度139億円、リスク高まり反映
MM総研がまとめた「デジタルリスクサービスに関する利用動向調査（2022年6月時点）」によると、2021年度の「デジタルリスクサービス」の市場規模は、前年度比15.0％増の77億4000万円だった。
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2021年の「DX先行企業」は17.7％ 前年から倍増も人材戦略に課題
情報処理推進機構（IPA）がまとめた「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2021年版）」によると、全社戦略に基づいて部門横断的にデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進できるレベルにある「先行企業」の割合は2021年に17.7％に達し、前年から2倍に増えた。2021年1月から12月に…
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テレワーク利用者の健康管理法 4割超が「散歩」、2割超が「ストレッチ」
NTTドコモ モバイル社会研究所がまとめた「2022年 次世代ライフスタイル調査」によると、健康管理のために習慣的に行っている運動で最も多かった回答は「散歩・ウオーキング」で、その割合は34.0％だった。調査は2022年2月に、全国の15～79歳男女6240人を対象に実施した。
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3割超が個人間送金の利用経験あり 使用ツールは「PayPay」が首位
MMD研究所がまとめた「給与デジタル払いと個人間送金に関する調査」によると、「電子マネー機能を使っており、個人間送金を利用したことがある」と回答した人の割合は31.6％だった。
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21年度PCサーバー出荷台数37万台 8.4％減、3年連続で減らす
MM総研がまとめた「2021年度国内PCサーバー出荷台数調査」によると、2021年度の国内におけるPCサーバーの出荷台数は前年度比8.4％減の37万2258台だった。減少は2019年度から3年連続となる。
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理想の出社は「週3日以下」が74.3％ 頻度低い人ほど地方・郊外へ移住意向
野村総合研究所（NRI）がまとめた「働き方と生活に関するアンケート」によると、理想とする出社頻度を「週3日以下」と回答した会社員の割合は74.3％だった。調査は2022年2月15日から2月21日にかけて、東京都内の従業員300人以上の大企業に勤務する20～60代の男女合計3207人を対象に、Web…
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「最も意識する経済圏」首位は楽天 依存度が高いのはNTTドコモ
MMD研究所がまとめた「経済圏の意識に関する調査」によると、ユーザーが最も意識している経済圏の首位は「楽天経済圏」で、その割合は48.2％だった。調査は2022年4月15日～4月19日にかけて実施し、予備調査は18～69歳の男女2万5000人、本調査は6つの経済圏をメインに利用する2988人を対象…
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会計ソフト利用者の3割がクラウド型 行政手続きのデジタル化が後押し
ＭＭ総研がまとめた「クラウド会計ソフトの利用状況調査（2022年4月末）」によると、会計ソフトを使う個人事業主のうち、インターネット経由で会計ソフトの機能を利用する「クラウド会計ソフト」を採用している事業者の割合は29.8％だった。
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個人向けクラウドストレージ市場 23年度920億円、5620万人利用へ
ICT総研がまとめた「2022年 クラウドストレージサービス市場動向調査」によると、2021年度の日本国内の個人向けクラウドストレージサービスの利用者数は5345万人で、前年度から169万人増えた見込みだ。
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仮想通貨の「保有経験あり」は9.1％ 高年収者ほど割合が高い傾向に
MMD研究所がまとめた「仮想通貨（暗号資産）に関する調査」によると、仮想通貨の保有経験がある人の割合は、「現在保有している」と「保有したことがあるが、現在は保有していない」を合わせて9.1％だった。調査は2022年4月12日から4月13日にかけてスマートフォンを所有する20～69歳の男女8800人…
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国内企業で「脱PPAP」の動き広がる 受け取りを今後「禁止予定」が3割超
電子署名制度を運用する日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）とアイ・ティ・アールがまとめた「企業IT利活用動向調査2022」によると、暗号化ファイルとパスワードをメールで送る「PPAP」の受け取りについて、「今後禁止する予定」と回答した企業の割合は32.6％だった。
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21年タブレット出荷台数は939万台 GIGAスクール特需一巡し、3.1％減
MM総研がまとめた「2021年暦年タブレット端末出荷台数調査」によると、2021年の国内タブレット端末の出荷台数は前年比3.1％減の939万台だった。日本でタブレット端末が発売された2010年以降の出荷統計において、過去最高を記録した2020年の969万台から減少した。
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スマホの契約手続き「店舗」が5割 ネット契約普及も対面の需要根強く
MMD研究所と、Service Now Japanが共同でまとめた「スマートフォンの契約やカスタマーサポートに関する意識調査」によると、現在メインで利用しているスマートフォンの通信回線（通信プラン）の契約手続きを行った場所は、「店舗（キャリアショップの対面接客）」と回答した割合が最も多く、48.1…
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2021年日本の総広告費は10.4％増 ネット向けがマスコミ4媒体を上回る
電通がまとめた「2021年 日本の広告費」によると、「インターネット広告費」が初めてテレビと新聞、雑誌、ラジオの「マスコミ4媒体」合計の広告費を上回った。ネット広告は映像系を中心に動画広告需要の高まりが顕著といい、デジタルプロモーションの活用拡大も市場の成長に寄与した。
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オンライン学習はスマホが8割超 6割が「Zoom」で受講経験あり
NTTドコモ モバイル社会研究所がまとめた「2021年次世代ライフスタイル調査」によると、オンライン学習で最も使われている機器はスマートフォンで、その割合は80.3％だった。一方のパソコンは32.0％で、タブレットは11.9％だった。
