データは語る

目次

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  21年タブレット出荷台数は939万台　GIGAスクール特需一巡し、3.1％減

  　MM総研がまとめた「2021年暦年タブレット端末出荷台数調査」によると、2021年の国内タブレット端末の出荷台数は前年比3.1％減の939万台だった。日本でタブレット端末が発売された2010年以降の出荷統計において、過去最高を記録した2020年の969万台から減少した。

  2022.04.25
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  スマホの契約手続き「店舗」が5割　ネット契約普及も対面の需要根強く

  　MMD研究所と、Service Now Japanが共同でまとめた「スマートフォンの契約やカスタマーサポートに関する意識調査」によると、現在メインで利用しているスマートフォンの通信回線（通信プラン）の契約手続きを行った場所は、「店舗（キャリアショップの対面接客）」と回答した割合が最も多く、48.1…

  2022.04.11
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  2021年日本の総広告費は10.4％増　ネット向けがマスコミ4媒体を上回る

  　電通がまとめた「2021年 日本の広告費」によると、「インターネット広告費」が初めてテレビと新聞、雑誌、ラジオの「マスコミ4媒体」合計の広告費を上回った。ネット広告は映像系を中心に動画広告需要の高まりが顕著といい、デジタルプロモーションの活用拡大も市場の成長に寄与した。

  2022.03.28
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  オンライン学習はスマホが8割超　6割が「Zoom」で受講経験あり

  　NTTドコモ モバイル社会研究所がまとめた「2021年次世代ライフスタイル調査」によると、オンライン学習で最も使われている機器はスマートフォンで、その割合は80.3％だった。一方のパソコンは32.0％で、タブレットは11.9％だった。

  2022.03.14
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  子どもの初めてのスマホ所有　「小学生」が5割超、低年齢化顕著に

  　MMD研究所がまとめた「2022年1月初めてスマートフォンを持つ子どもと親のスマートフォン意識調査」によると、子どもに初めてスマートフォンを持たせた学年で最も多い回答は「小学6年生」で、14.2％だった。

  2022.02.28
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  DXの課題は人材・スキル不足が5割　外部人材雇用もジョブ型導入進まず

  　日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）が2021年度における企業のIT投資やIT戦略の動向をまとめた「企業IT動向調査2022」（速報値）によると、企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する上で最も課題と感じているのは「人材・スキルの不足」で、その割合は46.6％だった。

  2022.02.14
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  パーソナルデータ活用サービス　安全管理措置の確保に高い関心

  　NTTデータ経営研究所がまとめた「パーソナルデータの活用に関する一般消費者の意識調査」によると、情報銀行などのパーソナルデータを活用したサービスを利用したことがあると回答した人の割合は10.6％だった。同社が「NTTコムリサーチ」の登録モニター1080人を対象に調査を実施した。

  2022.01.31
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  1日当たりのスマホの利用時間　「2～3時間」が最多の19.7％

  　MMD研究所と、スマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」を手掛けるフォリウムが共同でまとめた「2021年版：スマートフォン利用者実態調査」によると、1日当たりのスマホの利用時間は「2時間以上3時間未満」と回答した割合が最も多く19.7％だった。

  2022.01.17
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  地方への移住希望者は約3割　その6割以上は勤務先を変更せず

  　NTTデータ経営研究所が、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが提供する「NTTコム リサーチ」の登録モニターを対象に実施した「地方移住とワーケーションに関する意識調査」によると、都市圏に住み働く人が、郊外を含む地方への移住に関心があるとする回答は、全体の約3割（27.9％）に上…

  2022.01.04
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  スマホ利用者の過半がポイント申請　「PayPay」「楽天カード」が2強

  　MM総研がまとめた「スマートフォンユーザーのマイナポイント申請状況調査（2021年8月末時点）」によると、スマートフォン利用者の51.4％がマイナポイントを申請済みだった。調査は15～79歳の4万3881人のスマートフォンユーザーを対象に実施した。

  2021.12.20
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  教育現場のデジタル化に課題多数　オンライン授業・会議が急速に浸透

  　法人向けセキュリティー製品「McAfee Enterprise」を手掛けるMusarubra Japanがまとめた「教育現場におけるデジタル化の意識調査」によると、コロナ禍以前にデジタル化されたもので最も多かったのは「課題・申請などの提出方法のオンライン化」で43.5%だった。

  2021.12.06
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  携帯電話サービスの総合満足度　ahamoなどオンライン専用が首位

  　J.D. パワー ジャパンがまとめた「J.D. パワー 2021年携帯電話サービス顧客満足度調査」によると、ahamoとpovo、LINEMOの「オンライン専用ブランド／プラン」の総合満足度が1000点満点で664点を獲得し、首位となった。

  2021.11.22
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  eKYC、銀行・証券口座の利用が最多　「積極的に利用したい」は約3割

  　MMD研究所と、「eKYC・本人確認サービス」や「デジタル身分証」サービスを手掛けるTRUSTDOCKが共同でまとめた「オンライン本人確認（eKYC）に関する利用動向調査」によると、eKYCを利用したことがある場面は「銀行・証券口座」が最も多く46.2％だった。eKYCの利用経験がある500人に聞…

  2021.11.08
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  GIGAスクール端末の利活用　小学校84％、中学校91％が全学年で開始

  　文部科学省がまとめたGIGAスクール構想に関する「端末利用状況等の実態調査（令和3年7月末時点）」によると、「小学校など（義務教育学校や特別支援学校を含む）」の84.2％、「中学校など（同）」の91.0％が「全学年で利活用を開始した」と回答した。

  2021.10.25
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  2021年上半期の市場規模　パソコン950万台、携帯1650万台

  　GfK Japanがまとめた「2021年上半期 家電・IT市場動向」によると、パソコンとタブレットの市場規模は、前年比45％増の1460万台となった。

  2021.10.11
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  社内会議の約6割がオンラインに　利点は遠隔地との通信や移動の時短

  　木村情報技術は「企業のDXとウェビナーに関する調査」をまとめた。それによると、新型コロナウイルス禍の前後の働き方を比較して最も変化があったのは「社内会議のオンライン化」で、回答全体の59.3％に上った。

  2021.09.27
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  日中韓の現金使用額、日本が1位　「スマホ決済」の普及率では最下位

  　国際カードブランド「UnionPay」を運営する銀聯国際（UnionPay International）の日本支社は、日本と中国、韓国の「現金とキャッシュレス決済に関する調査」をまとめた。キャッシュレス決済には、クレジットカードや電子マネー、スマートフォン決済、デビットカードを含む。

  2021.09.13
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  国内データセンタービジネス市場　2025年に3兆3367億円

  　富士キメラ総研がまとめた「データセンタービジネス市場調査総覧 2021年版」によると、2020年のデータセンタービジネスの国内市場は前年比8.9％増の2兆4462億円となる見込み。2025年は、2019年と比べ48.6％増の3兆3367億円と予測する。

  2021.08.30
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  国内のパブリッククラウド市場規模　2020年度に1兆円を突破

  　MM総研が2021年6月に実施した「国内クラウドサービス需要動向調査」によると、2020年度のクラウドサービス市場規模は前年度比22.0％増の2兆8750億円となった。

  2021.08.16
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  国内のクラウド利用企業が7割に迫る　IoTやAIを利用しているのは12.4％

  　総務省がまとめた「令和2年通信利用動向調査」によると、一部でもクラウドサービスを利用している企業の割合が68.7％となり、2019年の前回調査時から4ポイント上昇した。

  2021.08.02