PR

 企業が働き方改革に取り組むうえでデジタル技術の積極活用は不可欠だ――。働き方改革をテーマにした特集記事を担当してこの気持ちを強くしました。4月の法改正で、長時間残業の上限規制の順守などが企業に強く求められます。社員の残業の実態把握や予測にBIツールなどのデジタル技術が役立ちます。働き方の効率化にはビジネスチャットも有効です。企業はどのデジタルをどう活用するかを見極める必要がありそうです。(西村)

 最近は取材でもテレビ会議システムを使うケースが出始めています。想像以上に活躍しているのがテレビ会議向けのスピーカーマイクです。テレビ会議に感じていた「音質が悪くて聞き取るのに疲れる」といったイメージが変わりました。折しも2019~20年は5Gの実用化を控えています。モバイル回線でも十分な帯域が確保できれば、今以上に快適なテレワークができるのではと期待しています。(金子)

 日本で就労を目指す外国人を支えるテクノロジーを取材しました。就労だけでなく生活にまで寄り添ったサービスが生まれた背景には、煩雑なビザ申請や、不十分な生活保障などお世辞にも働きやすいとは言えない現実がありました。日本はテクノロジーと受け入れ態勢が充実している―。こう言ってもらえるような環境整備が急務です。(増田)

 顔認識AIが使われる現場を取材しました。データを基に店舗スタッフが自ら業務改善に取り組む姿が印象的でした。一方、海外では個人情報保護の観点から顔認識AIの規制を求める動きがあります。労働人口不足に悩む日本にとって、AIによる業務効率化は欠かせません。慎重な議論の下、正しく活用したいところです。(井原)

 人事室に異動することになりました。人事担当者に取材したことはあれど私自身の職務としてはゼロからのスタート。良質なコンテンツを生み出す仲間を増やすために頑張ります!(染原)

訂正:2019年2月21日号特集p25で「統括マネジャー」とあるのは「総括マネジャー」の誤りです。お詫びして訂正します。
[画像のクリックで拡大表示]
[画像のクリックで拡大表示]