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東京証券取引所を傘下に持つ日本取引所グループ（JPX）でCIO（最高情報責任者）を務める横山隆介常務執行役が、2020年10月1日のシステム障害以降初めてメディアの単独取材に応じた。「じくじたる思い」と話すシステム障害の再発防止へ、マイクロサービスやクラウドの一部活用などでレジリエンス（復元力）を強化すると誓う。
横山 隆介（よこやま・りゅうすけ）氏
日本取引所グループ 常務執行役CIO（最高情報責任者）兼 東京証券取引所 取締役常務執行役員 1986年東京証券取引所入所。2011年執行役員。2017年日本取引所グループ常務執行役（現職）兼東京証券取引所常務執行役員（同）。2019年東京証券取引所取締役（同）。（写真：北山 宏一）
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東証の2020年10月1日のシステム障害は、東証が取引を全面的にシステム化した1999年以来初めて、全銘柄の終日売買停止に至った。3兆円規模の売買機会が失われたとされる。
東証では2005年と2006年に大きなシステム障害があり、当時の社長が辞任する事態になりました。私は今で言うIT企画部の課長という立場で、システム障害や金融庁への対応などをしていました。
システム障害でトップが辞任する事態を、ITの担当者として非常に重く受け止めていました。我々は同様の事態を二度と起こしてはいけないとの思いで、外部からCIOを招いたり、開発から運用までのプロセスを全面的に見直したりしてきました。
2005年のシステム障害では現場の課長として対応に追われた横山氏。今回の障害をCIOとして振り返る（写真：北山 宏一）
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