新型コロナ禍により、企業のテレワークに対する関心は高まっている。日経BP総研がビジネスパーソン3000人を対象に実施した「新型コロナ対策テレワーク実態調査」によって、在宅勤務の課題や生産性への影響などの実態が見えてきた。テレワークを阻害する2大要因も明らかになった。調査で判明した3000人のリアルをお届けする。
新型コロナウイルス感染拡大を防ぐ目的で、ITを活用したテレワークが注目されている。日経BP総研イノベーションICTラボは『テレワーク大全』（日経BP）の発行に向けて日経BPのデジタルメディアの読者・会員を対象にアンケートを実施した。
まずはテレワークの利用実態から見てみよう。「（直近の1週間もしくは1カ月間について）テレワークを利用して、職場以外でどの程度の頻度で働いていますか」と尋ねたところ、「テレワークを利用している」は約75％、「利用していない」は約25％だった。
内訳を見ると、「週5日以上利用」が42.9％で最も多く、「週3～4日利用」（21.0％）、「週1～2日利用」（10.1％）が続く。これに対し、「利用していないが、今後利用する予定」は10.8％、「利用していないし、今後も利用する予定はない」は13.5％である。
一方、企業でデジタル化を推進するリーダー層は、どれくらいテレワークを利用しているのだろうか。日本を代表するCIO（最高情報責任者）やCDO（最高デジタル責任者）などDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進しているリーダー99人に同一の調査を行った。この99人は、日経BP総研イノベーションICTラボが運営する会員組織「ITイノベーターズ」のエグゼクティブメンバーである。
同じ問いに対して「利用している」が9割以上を占めた。「週5日以上利用」が半数近くであることが目を引く。
