総合ITベンダーとして世界最大手の米デルテクノロジーズがデータ爆増時代に備え、顧客企業のデータ活用支援に力を入れている。10年後にデータ量が現在の100倍以上になると予測。顧客企業による膨大なデータを使ったビジネス変革を後押しする。自律型インフラ製品と従量課金制モデルを新たに投入し、ITエンジニアが価値のより高い仕事にシフトするよう促す。
「今後10年で爆発的に増えるデータを、顧客企業がITの力で徹底活用できるようにする」。2019年11月に米国オースチンで開催された、米デルテクノロジーズのプレス・アナリスト向けイベント「Dell Technologies Summit」。基調講演に登壇したマイケル・デル会長兼CEO（最高経営責任者）は、今後のデータ活用に向けた新戦略を力を込めて話した。
「2007年には1年間で86ペタバイト（PB）のデータが生成された。2019年の今日では同じ量のデータが18時間ごとに生成されている。データはさらに増え続け、2030年にはわずか10分間で生成されるようになるだろう」。デル会長はデータが爆発的に増えてきた過去を振り返ったうえで、今後10年でデータ量が現在の100倍以上になるとの見通しを示した。
デル会長は現在のデータ活用の課題について「複数のパブリッククラウドやプライベートクラウドなどにデータが分散しサイロ化している」と指摘。「データをシンプルに統合する必要がある」と強調した。
Dell Technologies Summitではデータ統合に役立つ重要な新製品・新サービスを2つ発表した。自律型インフラ製品「Dell EMC PowerOne」と、同社製品を従量課金制で提供するサービス「Dell Technologies on Demand」である。
デルテクノロジーズはどちらも今後10年のデータ活用を推進するうえで欠かせない製品、サービスと位置付けている。
