世界中の話題をさらった対話型AI「ChatGPT」は、ポストGAFAMの可能性を象徴する存在だ。業績の変調に世界的な規制強化、そして足元に迫る破壊的イノベーション。GAFAMは攻める側から、いつの間にか守勢に回っているのではないか。
「AI（人工知能）は我々が現在取り組んでいる中で最も本質的なテクノロジーだ」。米グーグルのスンダー・ピチャイCEO（最高経営責任者）は2023年2月7日、対話型AI「Bard」を試験公開する声明でこう宣言した。
Bardは質問文を入力すると、人間のように自然な文章で回答するAIだ。同社が開発した「LaMDA」と呼ぶ大規模言語モデルを使って開発した。
「ChatGPT」に百家争鳴
グーグルがBardを発表したその頃、世界は別の対話型AIの話題で持ちきりだった。米国の新興AI企業、オープンAIが2022年11月に試験公開した「ChatGPT」だ。自然でもっともらしい回答を即座に返してくれるその性能が世界中で話題になった。「ついにAIが人間を超える日が見えた」「依然として不完全。過信は禁物だ」。IT業界はもちろん経済紙から一般紙、テレビのニュース番組までがこぞって取り上げ、百家争鳴の様相を呈している。
対話型AIへの注目が日に日に増しているのは、情報収集や人と人とのコミュニケーションなどを主体としたインターネットの使い方を、大きく拡張する可能性があるからだ。例えば仕事で急に海外取引先と英語で交渉する必要が出てきたとする。検索エンジンを使えば英文メールの書き方などを紹介するWebサイトが数多く見つかる。だが結局はユーザー自身が情報を取捨選択したうえで、自ら英文メールを作成する必要がある。
一方の対話型AIは、ユーザーの問題解決を直接支援するツールになり得る。ChatGPTを使って日本語の文章を英語に翻訳する場合、あらかじめ「プロの翻訳家として翻訳してください」「ビジネスレベルの文章で」などと指示してから文章を入力すれば、ビジネス向きの丁寧な表現に置き換えて英文を出力する。しかも入力文をそのまま英語に翻訳するだけでなく、ビジネスメールにふさわしい結びの一文などを追加したりする。
ChatGPTの登場にいち早く手を打ったのが米マイクロソフトだ。2023年1月、オープンAIに数十億ドルを追加出資し、「独占的クラウドプロバイダー」としてオープンAIの事業基盤を担うと発表した。自社の検索エンジン「Bing」にChatGPTの技術を改良した大規模言語モデルを搭載するとも発表。オープンAIと協調し、同社の技術を取り込む姿勢を鮮明にした。
グーグルはBardを発表し、後追いするかのように対抗路線を選んだ。米メタ（旧フェイスブック）も2023年2月、対話型AIの開発に向けて「LLaMA」と名付けた大規模言語モデルを発表。非商用の研究用途として限定公開した。
ChatGPT騒動は、テック業界における次なる担い手の可能性を象徴する。業績の変調や規制当局による包囲網に加え、根幹である技術面でもGAFAMの基盤は揺さぶられている。
