DX成功・失敗の実態

図 「DXを推進していますか」に対する回答結果

「積極的に推進している」が3割（出所：日経クロステック／日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ『DXサーベイ 2023-2025　674社の成功・失敗の実態と課題分析』）

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　日本企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）は成功しているのか、失敗しているのか――。日経クロステックと日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボによる独自調査報告書『DXサーベイ 2023-2025　674社の成功・失敗の実態と課題分析』からは、DXの取り組みに進展は見られるものの、十分な成果を上げているとはいえない実態が浮き彫りになった。

　日本企業のDXに対する独自調査は、2019年と2020年に続き、今回（2022年実施）で3回目となる。

「少しは推進している」が最多

　日本企業のDXの推進状況は、前回の2020年調査に比べてどのように変化したのだろうか。現状を把握するため、前回調査と同様、「貴社はDXを推進していますか」と尋ねた。「積極的に推進している」と「少しは推進している」「あまり推進していない」「全く推進していない」の4つの選択肢から選んでもらった。

図 「DXを推進していますか」に対する回答結果

「積極的に推進」が大幅増（出所：日経クロステック／日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ『DXサーベイ 2023-2025　674社の成功・失敗の実態と課題分析』）

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　最も回答割合が大きかったのは、DXを「少しは推進している」で38.3％だった。これに「積極的に推進している」が31.8％で続く。これらを合計した「推進している」は7割を占めた。一方、「あまり推進していない」が13.2％、「全く推進していない」が15.9％だった。「推進していない」の割合は3割である。

　DXの推進状況は、前回2020年調査の結果と比較すると、大きく変化した。前回は「推進している」と回答した比率が5割弱、「推進していない」が5割強だった。これが今回の調査では、「推進している」との回答が前回よりも22.5ポイント増加。「推進している」と回答した割合が、「推進していない」よりも大きくなった。

　「推進している」の内訳を見ると、今回の調査では「積極的に推進している」の割合が前回（12.8％）と比較して19ポイント上昇し、最も増加が大きかった。「少しは推進している」の比率は、前回（34.8％）に比べて3.5ポイント増えた。これに対して、「推進していない」はどうか。割合が最も減ったのは「全く推進していない」である。前回（31.9％）と比べて、今回（15.9％）は16ポイント減った。「あまり推進していない」の比率は今回が13.2％で、前回（20.1％）と比べて6.9ポイント低下した。

成果を上げている企業は約3割

　日本企業におけるDXの成功度合いを探るため、前回調査に続き、今回も取り組みの「本気度」と「成果」について尋ねた。ここでいう「本気」とは、「実際の事業に適用することをプロジェクトの目標としていること」を意味する。PoC（概念実証）の位置づけにとどまっているDXプロジェクトは、「本気の取り組みの範囲外」とした。

図 DXプロジェクト（DXを推進するためのプロジェクト）の本気度に対する回答結果

「本気で取り組む」も成果を得ているのは3割（出所：日経クロステック／日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ『DXサーベイ 2023-2025　674社の成功・失敗の実態と課題分析』）

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　DX推進企業のうち、「本気で取り組み、目覚ましい成果を上げている」のは2.8％にとどまる。最も割合が大きかったのは、「本気で取り組み、一定の成果を上げている」（28.9％）だった。これに、「本気で取り組んでいるが、まだ成果を上げていない」（27.9％）が続く。「PoCという位置づけである」が23.6％で3番目に多い。

　DXプロジェクトに「本気で取り組み、目覚ましい成果を上げている」（2.8％）と「本気で取り組み、一定の成果を上げている」（28.9％）を合計すると31.7％である。つまり、DXで成果を上げている国内企業は約3割にとどまることが判明した。

　このような状況では、日本企業のDXが成功しているとはいえない。多くの企業が戦略や推進体制、組織風土など様々な面を見直して強化を急ぐ必要がある。