手作り豆腐で定評ある地方のメーカーが苦戦を強いられている。消費者の嗜好の変化で、普及品の豆腐商品もこのままでは未来はない。既存技術や資産を使いつつ新たな価値へ転用すれば競争力は生まれる。
「西部課長、時代にあった豆腐を作るにはどのような考慮が必要でしょうか。当行商圏の檜上川町（ひのかみかわまち）にある豆腐製造業者『檜豆腐食品（ひのとうふしょくひん）』の売り上げが減少しており、このままでは業務継続も厳しい状況です」
システム企画室の岸井雄介はビデオ会議システムを通して在宅勤務中の経営企画課長の西部和彦に聞いた。
「今度は豆腐業者か。檜上川町は江戸時代から質の良い大豆を使った豆腐作りが盛んな地域だったけど、今の時代に豆腐は難しいんじゃないか」
「その通りです。檜上川町は大豆作りが昔からずっと盛んです。天然にがりを使った手作り豆腐は味も良く、高級豆腐として多くの飲食店で扱われていました。それだけでなく、大量生産で安く豆腐を作る技術も開発し、全国のスーパーなどでも競争力を持っています。しかし大きく見ると人口減や若者の嗜好の変化によって、そもそも豆腐自体の需要が落ちているので、豆腐の新商品を企画して売り上げを増やさないといけない状況です」
「でもな、本格豆腐は、味は良いが値段が高いから難しいし、普及品豆腐に価値を持たせるのも難しいぞ」
「課長もそう言いますか。一緒に検討している嶋本さんもそうなんです」
「新規ビジネス企画課の嶋本絵梨香課長代理？」
「そうです。嶋本さんに檜上川町の豆腐作り活性化の説明をしたら『商品転用に広がりがない』って言うんです」
岸井雄介は35歳、西日本の地方銀行A銀行に入社以来システム開発に従事し、現在はシステム企画室の課長補佐である。数年前にA銀行が買収したFintech子会社の企画部と兼務になり、グループ横断的検討プロジェクトのメンバーである。
西部和彦は37歳、A銀行でシステム企画を長く担当し、多くの仕事を成功させてきたエース人材で、岸井の大学の先輩でもある。出向していたITコンサルティング会社から復帰し、事業への貢献が認められ、経営企画課長に昇進した。
岸井は現在、新規ビジネス企画課と共同で、A銀行の商圏にある檜上川町の伝統食品である豆腐作り活性化の企画に取り組んでいる。A銀行の商圏では近年大幅に人口が減少し、地域ビジネスは縮小傾向である。
そこで、A銀行は地域の特産品を開発し全国に供給する地域創生ビジネスに力を入れてきた。これまでに人工知能で育てたブランド養殖魚、地酒、地ビールなどをインターネットや直営の古民家レストランなどで販売するビジネスを成功させている。
観光では渓谷の景観を生かし、古い別荘を再生した空中カフェ、山間ドライブコースや山林コースを使った高級外車やロードバイク、マウンテンバイクのシェアビジネスを目玉にする。地域内の漆工房が下請けを脱却して文具をネット販売する事業も成功させた。
これらビジネスの成功に気を良くした檜上川町の町長は、古くから親交のあるA銀行の企画担当役員に豆腐作り活性化の立案を依頼、役員は新規ビジネス企画課に検討を指示した。
担当になったのが、檜上川町の地域活性化企画を担当している嶋本課長代理と岸井である。岸井は、他地域の豆腐作りの現状、新しいビジネス事例を詳細に調査し、嶋本に説明した。
「岸井補佐、檜上川町の豆腐作り活性化の検討状況を教えてください」
「嶋本課長代理、承知しました。檜上川町の豆腐製造業者は、ピーク時には10ありましたが、合併や吸収を繰り返し、今は檜豆腐食品1社に統合されています。商材は昔ながらの手作り本格豆腐とスーパーなどで売られる低価格普及品の2種類が主です。これに加え、医療用途の大豆加工品である代用肉もあります。他にない技術で、食感も味もとても良いのですが、ロットが小さいので価格が高くなり、アレルギーなどで肉が食べられない人や食事制限が必要な人に向けた医療用途に絞って製造しています。普及品豆腐では安い外国製の大豆や、天然素材でない凝固剤が使われます。食品添加物の一つである凝固剤は大豆を絞った豆乳を速く固めるためのものです。これで価格を抑え流通させています」
