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海外からの客がコロナ禍で激減、人気だった和食料理教室が苦境に陥った。強みは新鮮な調理素材、そして参加者同士が仲良くなれる教室という場にある。少ない日本人受講者に狙いを定め、差別化した新サービスを考えるときだ。

 「西部課長、移転前の魚市場があった都築町(つづきちょう)の料理教室『都築クッキング』の売り上げ拡大企画があるのですが、良いアイデアはありませんか?インバウンド客向けに和食の料理教室を運営している都築クッキングはコロナ禍で参加者が激減、事業停止の危機なんです」

 システム企画室の岸井雄介はオンライン会議でつないでいる経営企画課長の西部和彦に聞いた。

 「刺し身や煮魚、焼き魚だけでなく、マグロのかぶと焼きなんかも教えていた料理教室だよな。コロナ禍では外国人客は減るよな」

 「そうです。都築クッキングは世界的にも有名です。最盛期には1日コースの予約が取れないほど活況でしたが、コロナ禍で教室の売り上げは大幅に下がりました。このままでは都築クッキングは姿を消すことになります」

 「しかし外国人客を戻すのは難しい。収束しても以前のような規模のインバウンド客にはならないぞ」

 「課長もそう思いますか。友里さんからも同じことを言われました」

 「新規ビジネス企画課の友里アンナ担当課長か?」

 「そうです。都築クッキングの売り上げ拡大について説明したら『商材の差別化が弱い』って不機嫌なんです」


 岸井雄介は35歳、西日本の地方銀行A銀行に入社以来システム開発に従事し、現在はシステム企画室の課長補佐である。最近A銀行が買収したFintech子会社の企画部と兼務になり、さらにグループ横断的検討プロジェクトのメンバーになった。

 西部和彦は37歳、A銀行でシステム企画を長く担当し、多くの仕事を成功させてきたエース人材で、岸井の大学の先輩でもある。出向していたITコンサルティング会社から復帰し、事業への貢献が認められ、経営企画課長に昇進した。

 岸井は現在、新規ビジネス企画課と共同で、A銀行の商圏の北近畿に古くからある魚市場がかつて存在した街、都築町で外国人向けの料理教室を営業している都築クッキングの売り上げ向上企画を検討している。

 都築クッキングは今から15年前に、都築市場に増え始めた外国人向けに場外市場で海鮮丼店を営業していた店主が店を使って和食料理教室を始めたのがきっかけである。海外メディアなどで話題になり、年を追うごとに客が増えた。現在では都築町だけでなく周辺の観光地も含め、10拠点の料理教室を展開する。

 しかしコロナ禍による海外からの観光客の激減により、都築クッキングの売上額はコロナ前に比べ70%減り、30%の水準に落ち込んでいる。

 そこで都築クッキングのメインバンクであるA銀行は、融資と抜本的な事業支援企画を検討することになった。この検討の担当になったのが、新規ビジネス企画課の友里とシステム企画室の岸井である。岸井は、他の料理教室のコンテンツやサービスなどを調査し、友里に説明した。

 「友里担当課長、最大の課題は、外国人客が都築町に来ないことです」

 「岸井補佐、そうですけど、それを解決しないと未来はないですよね。まず、客とコンテンツ、サービスを考えてみましょう。客とコンテンツ、サービスには、どのようなものがありますか?日本の客の特徴は?」

 「客を語る前に、都築町の特徴から説明します。ご存じの通り、都築町は市場移転後も多くの場外の店が残って営業を続けています。魚関係、乾物の店、飲食店などがありコロナ前は国内外の観光客でにぎわっていました。

 人気商品は魚介類で、寿司、海鮮丼、刺し身などは手ごろな値段なので、訪れる客が飲食に利用していました。商品には競争力があるのでコロナ禍がなくなれば客は一定数戻ると思いますが、完全回復は難しいでしょう」