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地元の家電販売会社が大手競合やネットショップの台頭で経営危機に陥った。事業形態をネット販売に転換すれば出張アフターサービスの継続は困難だ。価値の形を変え、デジタル活用で強みのサービスを全国の商圏へ広げる方法はある。

 「西部課長、家電販売会社の村外電機(むらそとでんき)の業績向上策を検討しているのですが、良いアイデアはありませんか?当行の商圏である北近畿で長い間、家電販売やメンテナンス事業をしてきた同社が、業務終了の危機を迎えているんです」

 システム企画室の岸井雄介は食堂で昼食を取っている経営企画課長の西部和彦に聞いた。

 「村外電機か。地元では誰でも知っている有名企業だったな。子供の頃はテレビやステレオなど、何でも買いにいったよ。最近は評判を聞かなくなったけど、競争が厳しかったんだな」

 「そうです。村外電機は歴史を持つ地元家電販売会社の1つで、アフターサービスが手厚いことで有名です。この地域では高いブランド力を持っていますが、安さや品ぞろえに優れている大手家電量販店が近くのショッピングモールに出店したことや家電ネットショップの台頭もあり、顧客が減少し、売り上げが大幅に下がっています」

 「安さや品ぞろえで村外電機が大手量販店やネットショップと競争するのは難しい。サービス自体の価値で勝負だな」

 「課長もそう思いますか。森村さんからも同じことを言われました」

 「新規ビジネス企画課の森村九郎担当課長?」

 「そうです。森村担当課長に村外電機の業績向上策について説明したら、『売る商材の価値の考え方が狭い』って不機嫌なんです」

 岸井雄介は35歳、西日本の地方銀行A銀行に入社以来システム開発に従事し、現在はシステム企画室の課長補佐である。最近A銀行が買収したFintech子会社の企画部と兼務になり、さらにグループ横断的検討プロジェクトのメンバーになった。

 西部和彦は37歳、A銀行でシステム企画を長く担当し、多くの仕事を成功させてきたエース人材で、岸井の大学の先輩でもある。出向していたITコンサルティング会社から復帰し、事業への貢献が認められ、経営企画課長に昇進した。

 岸井は現在、新規ビジネス企画課と共同で、村外電機の業績向上策について検討している。

 A銀行の商圏である北近畿の中心地域は高度成長期にベッドタウン化し、いくつものニュータウンが造成された。マンションや一戸建て住宅建設に伴うテレビ、クーラー、冷蔵庫などの家電需要が高まり、村外電機もこの恩恵を受け大きく成長した。

 しかし少子高齢化による地域の人口減少により、家電需要が落ち込んだ。大手家電量販店の出店や家電ネットショップの台頭も同社に追い打ちをかけた。店舗数や価格競争力で劣る村外電機は今、厳しい経営状況に追い込まれている。

 そこでA銀行が村外電機を支援することになった。担当になったのは、新規ビジネス企画課の森村担当課長とシステム企画室の岸井である。岸井は家電量販店やネットショップのビジネスモデルなどを調査し、森村に説明した。


 「森村さん、最大の課題は、村外電機の規模が小さく経営効率が悪いことです。同社は地元に愛され、アフターサービスの満足度が高いのですが、数店舗しかなく事業が拡大しません。創業者の村外氏は元大手家電メーカーの技術者でした。製品設計や修理を長年経験し、45歳で独立し事業を始めました。この経緯から村外電機は家電の機能・構造に詳しいので、お客に寄り添うサービスが多くあります」