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老舗の野菜加工食品メーカーが安い類似商品の台頭で苦戦している。ブランド力と品質をうたったCMキャンペーンを繰り返しても効果は続かない。消費者や顧客を巻き込み、容易に離れないファンにする工夫が必要だ。

 「岸井、野菜加工食品メーカー『文目(アヤメ)食品』の経営戦略を考えているんだって?何か問題があるのか」

 経営企画課長の西部和彦はWeb会議システムでシステム企画室の岸井雄介に聞いた。

 「西部課長、トマト商品で全国的に有名なアヤメでも、業績は厳しいですね。最近はスーパーやコンビニチェーンのプライベートブランドにシェアを奪われています」

 「そうか。子どもの頃はトマトといえばアヤメで、テレビCMをたくさん放映していたけどな」

 「アヤメは原料の野菜を工場で均質に育成できることに強みがあります。原料を確保しやすく大量に加工できることで全国規模のメーカーになりました。しかし、ブランド認知は下がり気味で、苦戦しています」

 「それは厳しいな。アヤメのブランド価値を上げ、顧客から圧倒的な支持を得る必要があると思う」

 「課長もそう言いますか?古荘(こしょう)さんからも同じことを言われました」

 「デジタルビジネス推進室の古荘桂子課長補佐?」

 「そうです。古荘さんにアヤメの経営改善策を説明したら、『顧客の巻き込みが甘い』って不機嫌なんです」


 岸井雄介は35歳、西日本の地方銀行A銀行に入社以来システム開発に従事し、現在はシステム企画室の課長補佐である。A銀行が買収したFintech子会社の企画部と兼務でグループ横断的検討プロジェクトのメンバーである。

 西部和彦は37歳、A銀行でシステム企画を長く担当し、多くの仕事を成功させてきたエース人材で、岸井の大学の先輩でもある。ITコンサルティング会社の出向経験を持ち、現在は経営企画課長を務める。

 岸井は現在、デジタルビジネス推進室と共同で、アヤメの経営戦略の見直しを支援している。同社は北近畿地域で戦後の1950年代に創業し、現在では全国ブランドとして認知されるまでに成長した。

 アヤメは野菜を原料とする加工食品メーカーであり、特に、トマト関連商品は同社の代名詞になっている。長年にわたってテレビCMを多く使いブランド認知を高める戦略を取ってきた結果、トマトジュースやトマトケチャップなどは特に認知が高い。

 しかし、最近ではスーパーやコンビニチェーンのプライベートブランドとして提供される低価格の野菜ミックスジュースやその他類似商品によって、アヤメの商品が選ばれなくなっている状況だ。そこで、メインバンクのA銀行が支援することになった。

 この検討を担当しているのが、デジタルビジネス推進室の古荘課長補佐と岸井である。岸井は、現在のアヤメの強み、販売促進策、販路の状況などの分析を行い古荘に説明した。