学校指定で地域に愛されたシューズメーカーが青息吐息になっている。アパレル靴も手掛け一定の人気を保つが、新型コロナ禍で先行きは暗い。OEMを主軸にしたビジネスから、オリジナルブランド育成に目を向けるときだ。
「岸井、地域のOEM型シューズメーカー『名井シューズ』の業績が悪いんだって？今はアパレル不況だから悪いのも無理ないか…」
経営企画課長の西部和彦はシステム企画室の岸井雄介に聞いた。
「西部課長、厳しいですね。アパレル不況やコロナ禍の在宅勤務で売れなくなったビジネスやカジュアル靴の影響を受け、経営危機を迎えています」
「名井の運動靴は学校指定だったのでよく履いたよ。軽くて丈夫で疲れない靴だったな」
「クッションに特別の素材、縫製を使った珍しい製法で、創業者が特別なウレタンを作らせて完成させた靴です。これが日本人の足に合ってビジネスを広げました。しかしアパレル靴が売れない状況では、学校用指定シューズに絞ることが必要です」
「岸井、学校指定は少子化で先がないよ。オリジナルブランドを伸ばさないと未来はない」
「課長もそう言いますか？室長からも同じことを言われました」
「デジタルビジネス推進室の射場（いば）ひとみ室長？」
「そうです。名井シューズの事業縮小も考えると説明したら、『価値のつくり方が古い』って不機嫌なんです」
岸井雄介は35歳、西日本の地方銀行A銀行に入社以来システム開発に従事し、現在はシステム企画室の課長補佐である。最近A銀行が買収したFintech子会社の企画部と兼務になり、さらにグループ横断的検討プロジェクトのメンバーになった。
西部和彦は37歳、A銀行でシステム企画を担当し、多くの仕事を成功させてきたエースで岸井の大学の先輩でもある。出向していたITコンサルティング会社から復帰し、事業への貢献が認められ経営企画課長に昇進した。
岸井は現在、デジタルビジネス推進室と共同で、北近畿地域で1950年代に創業した靴の製造会社である名井シューズの事業継続策を検討している。
名井シューズには3つの事業領域がある。1つ目は売り上げ全体の7割を占めるアパレルから委託されるOEM（相手先ブランドによる生産）のビジネス／カジュアルシューズだ。軽くて履きやすく、体に負担がかからないデザイン靴を製造するビジネスである。
しかし、コロナ禍で進んでいるアパレル不況やそもそも在宅勤務でスーツやビジネスカジュアル靴が売れなくなっている中、名井シューズへのOEM委託は激減している状況だ。
2つ目は、売り上げの2割程度の学校指定運動靴である。耐久性が高く、体に負担がかかりにくい点が評価され、地域の小中学校に指定運動靴として採用されている。しかし子供の減少とともに、売り上げは減少している。
最後は、売り上げ1割の自社ブランド「NAI」のスポーツシューズである。ユーザーからは「軽い、反発力が高い、耐久性がある、負担がかからない」と評価する声が高いがほぼ無名であり、地域の量販店での取り扱いしかなく、売り上げは少ない状況である。
主力のOEM事業の見通しが暗い中、名井シューズは、学校指定の運動靴と自社ブランド比率を高め雇用を維持するか、事業を大幅に縮小するのかの決断に迫られていた。そこでメインバンクのA銀行が支援することになった。
この検討を担当しているのが、デジタルビジネス推進室の射場室長と岸井である。岸井は、今後の名井シューズをどうするのか、射場に説明した。
「射場さん、まず主力のビジネスとカジュアルの顧客層と商品価値を説明します。ここは圧倒的に40歳以降のビジネスマンです。腰や足に負担がかからない革靴がその層の好むブランドOEM靴としてよく売れています。購入客のアンケート結果によれば、圧倒的に中・高齢者が多いのですが、面白い結果もあります。自分だけでなく、友人にも薦めたり、会社の営業社員に支給するため大量に購入したりすることもあるそうです。また、指定運動靴が気に入り、その後地元の靴量販店にあるNAIブランドを見つけて継続購入する場合もあります。まあ、このようなマニアックな客は少ないと思いますが。コロナ禍でビジネススーツ、ビジネスカジュアル服の販売減少に比例して名井シューズも売り上げが減りました。今こそビジネスを見直すべきです」
