東京証券取引所を傘下に持つ日本取引所グループ（JPX）が、システム開発や運用・保守のあり方を抜本的に変えようとしている。発端は東証が2020年10月1日に起こしたシステム障害に伴う終日売買停止だ。株式売買システム「arrowhead」を、レジリエンス（復元力）の強化を柱に据えて刷新する。グループのデータ／デジタル事業を集約した中核子会社のJPX総研を中心に、新たなシステム開発のあり方も模索する。JPXは終日売買停止から真の意味で「再起動」を果たせるのか。