
DX(デジタルトランスフォーメーション)を成功させるため、システム子会社の在り方を根本から見直す企業が増えている。デジタルを事業のコアに据えるために子会社のIT部隊を本体に吸収合併する動きが加速しているのに加え、外部からITエンジニアを呼び込む「受け皿」型の子会社を設立する新たな動きも出てきた。共通するキーワードはエンジニアを重視する「エンジニアファースト」だ。生き残りを懸けた各社のシステム子会社改新戦略を追った。
カギは「エンジニアファースト」
DX(デジタルトランスフォーメーション)を成功させるため、システム子会社の在り方を根本から見直す企業が増えている。デジタルを事業のコアに据えるために子会社のIT部隊を本体に吸収合併する動きが加速しているのに加え、外部からITエンジニアを呼び込む「受け皿」型の子会社を設立する新たな動きも出てきた。共通するキーワードはエンジニアを重視する「エンジニアファースト」だ。生き残りを懸けた各社のシステム子会社改新戦略を追った。
[Part 1]
システム子会社の在り方を変える──。そんな動きが大企業を中心に活発になっている。クボタやSUBARUは本体に吸収し、ニトリホールディングスなどは「受け皿型」子会社を新設。企業の成長にデジタル活用が不可欠となった今、IT部隊の改新は待ったなしだ。
[Part 2]
日本を代表する大企業が続々とシステム子会社の吸収合併に乗り出している。各社は吸収する理由について「コミュニケーションコスト」の課題解決を挙げる。IT人材を本体に集約することで、迅速で柔軟なIT・デジタル施策を実行できる環境を整える。
[Part 3]
優秀なITエンジニアを集めるため、新たな形態のシステム子会社が登場した。IT業界の「標準」に合わせた待遇や勤務形態を備える「受け皿型」の子会社だ。ニトリホールディングスやビックカメラ、カインズの事例からその効果を読み解く。
[Part 4]
システム子会社にはベンダーとの共同出資を取る形もある。経営戦略としてシステム子会社を思い切ってベンダーに売却するケースも。様々な形態がある国内のシステム子会社201社を独自調査で一覧表にまとめた。