「PoC(概念実証)疲れ」の言葉に象徴されるようにデジタルトランスフォーメーション(DX)が停滞するケースは少なくない。DXを成功させ競争力を高められるか、かけ声倒れに終わるか。日本企業は岐路にさしかかっている。DXの手本となる事例を、経済産業省と東京証券取引所が「DX銘柄2020」として発表した。受賞した35社からコマツやトラスコ中山など8社の事例を厳選して取り上げ、DX推進の勘所を探る。

特集
これが日本のDX
「DX銘柄2020」受賞8社が突き進む変革の実像
目次
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経営トップがDX推進 専任組織も不可欠
日本を代表するDX先進企業と位置づけられる「DX銘柄2020」。選ばれた35社には共通点がある。それは経営トップの主導、専任組織、具体的な計画だ。
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「顧客のために何を」 トップ2社のDX発想
顧客である建設業者が抱える人手不足の解消に挑むコマツ。トラスコ中山は顧客が必要とする機械工具を素早く届けられるように利便性を追求する。「顧客のため何をすべきか」との視点に立つグランプリ2社のDXを取り上げる。
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DXで新事業を創出 デジタル活用に工夫
センサーを使った介護の効率化、AI技術を活用した画像診断支援、IoTバイク──。デジタル技術を駆使し、従来にない価値を創出するのがDXの醍醐味だ。DXで新たなサービス・製品を生み出した4社の事例を取り上げる。
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業務変革に挑むDX AIで作業を自動化
中外製薬は「AI創薬」で有力な抗体を選ぶ期間を3分の1以下に短縮した。鹿島建設は多様な建設ロボットを開発し、現場への展開を進めている。両社とも業務を自動化するDXを推進している。
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