（写真：Getty Images）
日経コンピュータは日本経済新聞と共同で国内大手企業100社のAI（人工知能）活用実態を調査した。単純作業の代替などでコスト削減をめざす「守り」のAIだけでなく、既存の製品やサービスの売り上げ増につながる「攻め」のAIに活用範囲を広げている様子が浮かび上がった。AIの全社展開に向けた課題も見えてきた。
特集
AI活用のリアル 113社実態調査
出典：日経コンピュータ、2018年10月11日号 pp.24-39 「100社が明かすAI活用 初調査で見えた用途・工夫・課題」を改題
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目次
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AI活用、独自調査で判明した9つの事実
コスト削減の道具から「攻め」の武器へ。企業戦略におけるAIの位置づけが変わりつつあることが初の100社調査で見えてきた。既に企業の8割はAIを活用し、その多くは自社製品やサービスの革新に期待をかける。
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ランニングと養殖とタイヤ、大手がAIでサービス革新
有力企業がAIによる製品やサービスの革新に挑み始めた。既存商品の限界をAIで突き破り、売り上げの拡大につなげる。アシックス、日本水産、ブリヂストンらの取り組みを探る。
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専門家の技をAIに伝授、ボトルネック解消に動く花王や大林組
「あの専門家の手が空くまで待つしかない」。そんな業務のボトルネックを高度なAIで解消しようと挑む企業が出てきた。大林組、花王、損害保険ジャパン日本興亜、商船三井などを追った。
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AIの費用は高く性能が低い、調査で判明した課題
AIの活用が進むにつれて課題も見えてきた。人材が足りず、データの収集と加工も十分でない。判断基準がブラックボックスになる不安を抱える。
