
(写真:Getty Images)
DX(デジタル変革)を推進するため、社員のリスキリングにまい進する企業が相次いでいる。選抜した社員にDXの専門性を磨かせると共に、全社員を対象にDXの基礎スキルを身に付けさせるケースも登場している。しかし自社のDXに必要なスキルを体系化したり、社員教育でDXの実践力を高めたりするのは一筋縄ではいかない。DXのためのリスキリングはどうあるべきか。先行企業の事例から探る。
社員教育でデジタル活用の扉を開く
DX(デジタル変革)を推進するため、社員のリスキリングにまい進する企業が相次いでいる。選抜した社員にDXの専門性を磨かせると共に、全社員を対象にDXの基礎スキルを身に付けさせるケースも登場している。しかし自社のDXに必要なスキルを体系化したり、社員教育でDXの実践力を高めたりするのは一筋縄ではいかない。DXのためのリスキリングはどうあるべきか。先行企業の事例から探る。
DXに必要な人材を社内で育成するリスキリング。キヤノンや住友生命保険など、DXの先進企業が続々と着手し始めた。DXのコア人材だけでなく全社員を対象にするケースも増えている。
DXをけん引し、新事業を開拓するコア人材の育成に、多くの企業が取り組んでいる。どんな人材像を設定し、どうやって社員を選び、どういう教育を施すか。三菱UFJ銀行やJFEスチール、資生堂など先行企業5社の取り組みを見ていこう。
全社DXを推進する上で、全社員のリスキリングは不可欠だ。先行企業は全社員に、DXの理解を深めたり、基礎スキルを習得したりする教育を始めた。その好例といえる大日本住友製薬とSMBCグループの事例を取り上げる。