流行に乗って考えなしにツールを導入しても、現場は使いこなせない。主役となる開発担当者に合うツール選びや普及と統制のバランスが成功の鍵を握る。検討・導入・拡大というフェーズごとのコツを押さえたい。
ノーコード／ローコード開発ツールを効果的に活用する企業は様々な工夫を凝らしている。最適なツールを選択する「検討期」、業務部門やIT部門の現場で使い始める「導入期」、利用規模を広げる「拡大期」という3つのフェーズに分けて順に見ていこう。
検討期
主役をはっきりさせる
ノーコード／ローコード開発を軌道に乗せた企業の多くは、ツールを導入する前に「主役をはっきりさせる」ことに時間を割く。主役とはツールを使う開発担当者や主な対象業務のこと。多様な目的に対応できるとうたうツールが増えているが、得意・不得意はある。誰が何のために使うかを明確にすれば、適切なツールを選べる。
IDC Japanの入谷光浩ソフトウェア＆セキュリティグループマネージャーはノーコード／ローコード開発ツールを、「クラウドサービス型」「BPM（ビジネス・プロセス・マネジメント）／ワークフロー型」「開発指向型」「コード生成型」の4種類に大きく分類する。ツールの成り立ちなどを基にした分類で、想定する開発担当者や用途、求められる開発スキルに違いが出てくる。
クラウドサービス型は開発ツールと開発環境をクラウド事業者が一体で提供するもの。高度なプログラミングの知識を持たない業務部門や、専門のIT人材が不足する中小企業の利用を主に想定するツールが中心となる。
BPM／ワークフロー型はその名の通り、主にBPMやワークフローの構築を効率化するソフトが発達したものだ。以前はIT部門の活用事例が多かったが、「最近は各ツールとも業務部門の個別業務にも利用しやすいアプリ開発用部品の拡充を進めている」（IDC Japanの入谷氏）。
