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障壁にひるまず、果敢にDXを推進している人はどんな行動を取っているのだろうか。調査結果を分析すると、半数が全社方針を明確にする提案や施策を実行していた。DXをうまく進めるためにどの順でどう障壁を乗り越えるかの「必勝シナリオ」も見えてきた。

 DX(デジタルトランスフォーメーション)実際に推進している人はどんなプロフィルなのか。ITエンジニア向け調査の「全国スキル調査2020(以下全国スキル調査)」(N=999)と、一般企業のDX推進担当者や事業企画担当者などを対象とした「DX意識と行動調査(以下DX調査)」(N=175)のそれぞれに対して、DXに関して提案活動をした経験が「ある人」と「ない人」の回答傾向を分析した。具体的には「DXを進めるための具体的な施策やアイディアを経営層や上司へ提案」の問いに、「全く行っていない」とした回答者と、それ以外(「常に行っている」「時々行っている」「たまに行っている」「過去に行ったことはある」)の回答者を比較した。以下、前者を「DX傍観者」、後者を「DX行動者」と呼ぶ。

院卒40代以上で管理職以上

 2者の割合は、全国スキル調査ではDX行動者が37%でDX傍観者が63%だった。一方のDX調査ではDX行動者が71%でDX傍観者が29%と、傾向が分かれた。エンジニアでDXを推進する割合はまだ高くない。

 DX行動者の年齢と学歴は、両調査ともに「40代以上」「大学院修士課程修了者」の割合がそれぞれ高い傾向だった。異なる傾向があったのはDX行動者が所属する企業・団体の規模だ。スキル調査では5000人以上の大企業の割合が高く、100~1000人規模の中堅企業の割合が小さかった。一方、DX調査では逆の傾向だった。

図 全国スキル調査とDX調査における「DX行動者」と「DX傍観者」の属性
図 全国スキル調査とDX調査における「DX行動者」と「DX傍観者」の属性
DX行動者は「修士課程修了」「40代以上」「管理職層以上」
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 この背景にはIT業界特有の事情がありそうだ。中小企業は多重下請け構造の2次請けなどに回らざるを得ず、ビジネスモデルやリソースに制約があるため、社員がDXを進める裁量が制限されている可能性が考えられる。