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主要な建設会社の2022年3月期（21年度）単体決算は、資材価格の高騰や新型コロナウイルス禍による海外工事の低迷などの影響で減益が目立った。舗装会社を除く土木売上高の上位10社のうち9社が、営業減益または赤字転落だった（資料1）。
資料1■ 土木売上高上位10社の2022年3月期決算（単体）
対象は舗装会社を除く建設会社の土木売上高上位10社。各社の資料を基に日経コンストラクションが作成した。カッコ内の数値は、「順位」が21年3月期の順位、「完成工事総利益率」が前期との差、その他の項目が対前期増減率（％）。金額は100万円未満切り捨て。増減率は小数第2位を四捨五入して第1位まで表示。東亜建設工業と戸田建設の土木・建築別の完成工事総利益率は、海外工事を含まない。前田建設工業、安藤ハザマ、三井住友建設の受注高は不動産開発などを含まない数値
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全体の売上高は、大林組、大成建設、鹿島、清水建設の大手4社が、いずれも前期を上回った。しかし土木では、大林組を除く3社が減収となった。
土木の売上高を前期比で18.8％減らした鹿島は、決算資料で「大きく進捗した大型工事が少なく減収となったものの、おおむね予想通り」と説明。高林宏隆経営企画部長は、「建設投資はコロナ禍前の水準にまで回復してきている」と述べた。
一方で上位10社のうち、大手4社と東亜建設工業を除く5社は、全体の売上高が前期に及ばなかった。大手のように土木が減収でも建築で挽回し、全体の売上高で増収とした会社はなかった。東亜建設工業は土木が好調で、全体でも増収となった。
五洋建設は土木の売上高を前期比で15.8％減らした。前期に東京五輪・パラリンピック関連工事が完了した反動などだという。
23年3月期（22年度）については10社とも全体の売上高で増収を予想している。土木に関しても9社が増収かほぼ横ばいを予想する。
