ねっとわーく
目次
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読者から
大学を卒業して地方公務員として働くようになり30年以上がたった。仕事を始めた頃は、技術的な知識を遠ざけていたように思う。
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催し物案内
建機、重機、アタッチメントなどの最新の製品やサービス、DX化に関する最新技術などを集めた展示会。産官学それぞれの講師による取り組みや事例を紹介するセミナー、出展社による製品技術PRセミナーを開催 ■ 無料（事前来場登録または招待券持参）
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読者から
建設現場でのICT（情報通信技術）の普及が進んでいる。それが本当の意味で業界のためになっているのか疑問を感じる。ICT活用の本来の目的は生産性向上だ。しかし発注者が実際の現場を理解せずに、ICT機器があれば生産性を上げられると簡単に考えている気がする。
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催し物案内
Zoomを用いたオンライン開催。盛り土・切り土、軟弱地盤の改良といった土質・基礎分野の工種をテーマに、調査や施工におけるポイント、技術士試験の出題傾向などを解説する。申し込み締め切りは5月11日 ■ 一般2万9000円、会員2万1000円（テキスト代を含む）
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催し物案内
オンラインによるライブ配信。テーマは「脱炭素の取り組みで進める地域の活性化」。土木業界でも注目を集める「脱炭素」をテーマに、環境省の上田康治地域脱炭素推進総括官による講演を行う。講演後は質疑応答を予定。申し込み締め切りは4月1日 ■ 無料
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読者から
建設業が3K（きつい、汚い、危険）といわれるようになって久しい。それが原因で業界に入ってくる若者も減ってしまった。
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催し物案内
エネルギー分野に関する総合展示会。「太陽光発電展」、「スマートグリッドEXPO」、「資源循環EXPO」など9つの展示会を同時開催。再生可能エネルギーの導入や省エネ・リサイクル技術のシステム、製品などを紹介するセミナーも多数開催する ■ 無料（HPから招待券の申し込みが必要）
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読者から
地方の建設コンサルタント会社で働いている。ここ数年は橋梁の点検・補修業務で忙しく、おかげさまで業績も好調だ。しかし、人材が足りない状況が続いている。
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催し物案内
オンライン開催。点検・診断や補修など、現場におけるインフラメンテナンスの実践事例、新技術の導入事例といった実践研究論文を発表。15日には地方自治体のインフラメンテナンスなどを議題とした「橋守サミット 2022」をYouTubeでライブ配信する。申し込み締め切りは3月7日（橋守サミットはCPDを申請…
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読者から
頻発する自然災害のために、業務が大幅に増えている。
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催し物案内
オンライン開催。講演内容は「支承免震化による連続PC桁の地震時走行安全性の検討」「SUS304およびリーン二相系ステンレス鋼の疲労強度に関する研究」「地中カルバートを対象とした断層変位解析」など。申し込み締め切りは2月24日。定員500人 ■ 無料
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読者から
専任を求められる主任技術者の配置期間について、自治体としての運用を考えることがある。
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催し物案内
土木工事に関連する契約・設計変更に当たって留意すべき点や課題について、最近の取り組み事例や技術者倫理の観点を交えて解説する。申し込み締め切りは2月9日。定員は会場30人、オンライン500人 ■ 無料
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読者から
i-ConstructionなどのDX（デジタルトランスフォーメーション）化で建設業界の生産性が上がるといわれているが、本当にそうだろうか。
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催し物案内
オンライン開催。テーマは「次世代に向けた持続性の高い社会形成～デジタル技術を活用した地下空間の新たな可能性～」。特別講演「都市水害時の地下浸水」の他、維持管理、計画・建設、防災・心理の各分野について論文発表などを行う。1月19日には現場見学会も開催（定員制、別途申し込みが必要）。申し込み締め切りは…
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読者から
ICT（情報通信技術）施工、CIM（コンストラクション・インフォメーション・モデリング）、DX（デジタルトランスフォーメンション）──。土木界ではここ最近、先端的な機器類やソフトウエアの導入による省力化、効率化への取り組みが目覚ましい。
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催し物案内
オンライン開催。点検結果や防災に関するデータを活用した持続可能なインフラの在り方として、インフラデータプラットフォームや新技術の活用事例などを紹介する。申し込み締め切りは1月10日。定員1000人 ■ 無料
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読者から
戸建て住宅向けが中心の小規模な生コン工場で工場長をしている。新型コロナの影響によって様々な業界が売り上げを落としているなか、生コン業界も例外ではない。
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催し物案内
Zoomを用いたオンライン開催。大規模自然災害の発生を想定したインフラ・ライフラインの減災対策について、研究事例や取り組み、実態などの情報共有を目的としたシンポジウム。申し込み締め切りは12月23日。定員300人 ■ 5000円（講演集を含む）
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読者から
私は地方自治体で、橋梁やトンネルなどの維持管理業務に携わっている。これら大規模構造物は5年ごとの法定点検をしながら100年間、活用することを目標にしている。
