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コロナ禍の今こそ深夜工事をやめる好機
加藤 彰(63、建設会社)

 10年前まで数々の工事現場で所長を務めてきた。現在は本社勤務で現場を指導したり、社員や下請け会社の職長を教育したりする日々だ。

 最近、「このままでは10年後、現場は持たないのではないか」と危機感を覚える。腕のある職人が枯渇してしまいそうだからだ。

 現場の担い手不足は建設業界の長年の課題だ。業界も行政も若者の入職促進を目指し、待遇改善や働き方改革、業界のイメージアップに努めてきた。しかし、十分な成果は上がっていないのが現実だ。

 人生100年時代といわれる近年、異業種企業を定年退職した“新人”作業員も見受けられる。入職はありがたいものの、現場の主戦力になるのは難しいだろう。ICT(情報通信技術)機器を活用して担い手不足を補うのも限界があると思う。

 より多くの若者に入職してもらうには、もっと大胆な働き方改革が必要ではないか。例えば、深夜が中心になりがちな鉄道工事の作業時間帯を、運休期間を設けて通常の建設工事と同じにするのだ。新型コロナウイルスの感染拡大で鉄道の利用者が減っている今は、試行の好機ではないかと思うのだが、どうだろう。