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ねっとわーく

目次

催し物案内

　今年はオンラインで開催する。産学官が連携して地理空間情報高度活用社会（G空間社会）の実現を目指すため、地理空間情報や衛星測位の利活用といった最新技術を多数の動画で配信。講演会の様子も伝える　■ 無料
2020.11.19
読者から

　地方にある自治体では、土木職に応募する人が少なくなってきた。私が勤める人口30万人超の市役所では、毎年1人以上の土木職を採用できている。しかし、これより規模が小さい自治体だと、1人も入らない年があるという。では、我々は今、何をやるべきなのか。
2020.11.19
催し物案内

　Vimeoによる映像配信セミナー。地上・地中構造物の耐震設計、地盤の液状化・側方流動の解析、耐震診断、耐震補強など実践的な事項を解説する。申し込み締め切りは11月19日。定員200人　■ 一般9000円、会員7000円（テキスト代は別）
2020.11.09
読者から

　近年、台風による風水害や地震など自然災害が増えている。自治体にとって事前の防災・減災対策はもちろん、いざ被災した場合に、どのようにして復旧・復興していくかが大きな課題となっている。
2020.11.09
催し物案内

　論文集の刊行に合わせ、講演会をオンラインで開催する。津波や台風など相次ぐ災害で重要性を増す海岸工学の研究成果について、約200編の論文を4日間にわたって発表する。申し込み締め切りは11月8日。定員800人　■ 無料（論文集は別途）
2020.10.26
読者から

　建設業界は以前から働き方改革を掲げながらも、古い体質から十分に脱却できずにいた。今春以降、新型コロナウイルスへの対策を迫られているのを機に、仕事の進め方を改善していけばよいと思う。
2020.10.26
読者から

　市役所に勤めており、2019年度から下水道課に配属となった。トラブルを未然に防止することが下水道担当者の使命だ。
2020.10.12
催し物案内

　地下施設の管理や浸水時の対策などについて研究発表する。意見交換に参加できる「Zoom参加」と、ライブ配信を視聴するだけの「YouTube参加」がある。申し込み締め切りは10月2日。定員はZoom参加が80人、YouTube参加が500人
2020.09.28
読者から

　建設会社に勤めて約40年になる。現場の施工管理において今、これまでにない大きな問題が起こっている。中心となるべき30～40代の技術者がほとんどいないのだ。
2020.09.28
催し物案内

　仮想現実（VR）・拡張現実（AR）や人工知能（AI）、センシング、BIM／CIM、衛星測位システムなどの最新技術を土木分野へ応用した研究や実用化への取り組みについて、70本以上の成果を発表する。テレビ会議システム「Zoom」を使う。質疑応答も実施予定。
2020.09.14
読者から

　日経コンストラクションには土木技術者にとって耳が痛い辛口の記事も載る。例えば2020年3月9日号の特集「新卒よ逃げないで」は、若手の人材を確保するうえでやってはいけないことを厳しく指摘する記事で、参考になった。
2020.09.14
催し物案内

　テーマは「橋梁のコンピューティング技術」。i-BridgeやBIM／CIM、AI、ロボットなど、橋梁分野の最新技術の動向や今後の展望などを講演する。YouTubeによるライブ配信。申し込み締め切りは9月13日。定員500人　■ 2000円（学生無料）
2020.08.24
読者から

　大学で土木を専攻している。社会インフラの建設事業に携わっていた祖父の影響もあり、人々に貢献できる仕事に私も就きたいと思うようになった。
2020.08.24
催し物案内

　テーマは「コンクリート構造物の健康寿命を考える」。補修・補強の事例を多く交えながら、構造物の長寿命化や予防保全、調査診断技術、有効な工法などを解説する。動画は2021年3月31日まで公開している　■ 無料
2020.08.07
読者から

　建設会社を経営している。新型コロナウイルスの感染拡大で、技能者の給与の確保が難しい。
2020.08.07
催し物案内

　インフラを管理する国・自治体と、民間の技術などとのマッチングを目指す。80以上の出展社が最新の技術や製品を展示する。防災関連の講演も実施。「近畿管内道路メンテナンス合同会議」も同時開催　■ 無料
2020.07.27
読者から

　働き方改革が進み、建設現場での週休2日や4週8休が少しずつ浸透してきたように思う。
2020.07.27
催し物案内

　土木学会の原子力土木委員会がオンラインで開催する。「原子力施設に関する地盤安定性評価技術の現状」をテーマに、断層変位や斜面安定性、崩落岩塊の各評価について、現状の評価体系や検討課題などを議論する。申し込み締め切りは7月17日。定員120人　■ 無料
2020.07.13
読者から

　建設業界が取り組むべき課題である働き方改革や生産性の向上などは、当社でも懸案となっている。変わらなければ取り残されてしまうという危機感は、多少の差はあっても社内の誰もが共有しているはずだ。
2020.07.13
読者から

　建設業界の生産性向上のために、国土交通省が進めるi-Constructionの普及は欠かせない。しかし、ICT（情報通信技術）やAI（人工知能）といった新技術を建設現場に導入することばかりに目を向けていては、技術者の働き方は大きく変わらないと思う。
2020.06.19

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