深刻な人手不足、度重なる自然災害──。困難な状況の打開に向けて新しい制度や技術が続々と導入され、設計や施工、維持管理の場は変貌を遂げようとしている。建機の自動化やAI(人工知能)、働き方改革など、50の注目キーワードで未来を見据え、激動の時代を駆け抜けよう。

特集
土木躍進キーワード50
新技術や法制度、2019年の動向を一挙解説
目次
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生産性向上に新技術の追い風
建設現場
建設現場のデジタル化が止まらない。国土交通省が建設業の生産性向上を目的に進めるi-Constructionが浸透し、新技術の開発が活発になってきた。AI(人工知能)やIoT(モノのインターネット)を得意とする異業種の会社と連携し、現場の作業を抜本的に変える試みが動き出している。
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ロボットやAIに期待膨らむ
維持管理
全国でインフラの老朽化が進み、国や自治体などの管理者は定期点検に追われている。点検結果を受けて修繕も進めなくてはならないが、予算の制約もあり、なかなか手を付けられないのが実情だ。民間企業や大学で続々と開発が進むAI(人工知能)やロボットなどの新技術を使った維持管理手法に期待が集まる。
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魅力ある仕事に変える正念場
法制度・マネジメント
人材不足がますます懸念される建設業界。若手を引き付ける魅力ある仕事とするためにも、働き方改革は急務だ。緒に就いたばかりの週休2日工事の拡大はもちろんのこと、5年後に控える改正労働基準法の規制も見据えた長時間労働の解消も進めなくてはならない。
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頻発する異常気象に備える
災害対応
2018年の世相を表す「今年の漢字」に選ばれたのは「災」だった。大阪北部地震、西日本豪雨、台風21号、北海道地震──。次々と押し寄せる災害によって、人的・経済的に多大な被害を受けた。「災い」は転じて「福」となるか。昨年の教訓を次の災害に生かすための取り組みが始まっている。
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問われる「ポスト五輪」戦略
成長分野・注目プロジェクト
公共事業が好調で投資余力がある今こそ、次の一手を考える時だ。導入が進むコンセッションや海外市場など、成長分野への投資が拡大している。大阪万博や首都高地下化といった東京五輪後に動く大型プロジェクトの動向も要チェックだ。