次は「南海トラフ」、備えは万全か

　「緊急地震速報です。強い揺れに警戒してください」。気象庁からのメッセージを受信したスマートフォンが、けたたましく鳴動した。間もなく、建物や道路などあらゆる物が激しく揺れ始める。「南海トラフ」でマグニチュード（M）9の大地震が発生したのだ─。その時にどう行動すべきか、考えたことはあるだろうか。

　南海トラフ地震は、ある日突然起こり得る巨大災害だ。太平洋側の沿岸部を中心に広範にわたって最大震度7の揺れが発生し、津波の高さは高知県黒潮町で最大34mに達すると想定されている（図1）。政府の地震調査委員会は2018年1月、今後30年間に南海トラフ地震が発生する確率を従来の「70%程度」から「70～80%」に引き上げた。

図1 ■ 南海トラフ地震の被害想定

複数の検討ケースから被害が最も大きいケースの数値を抜粋。公表以降の防潮堤の整備や耐震化の促進といった防災対策の効果は考慮していない。着色は震度を表し、震源域の陸側で地震が発生したケースを示す。赤が震度7。内閣府の資料を基に日経コンストラクションが作成

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被害は東日本大震災の10倍以上

　内閣府の中央防災会議（中防災）の「南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ」（主査：河田恵昭・関西大学特任教授）が12年と13年に公表した南海トラフ地震の被害想定によると、死亡者数は最大32万3000人。電気や上下水道などのライフラインは機能を停止し、道路は4万カ所以上が寸断される。がれきなどの災害廃棄物は3億1000万t発生するなど、東日本大震災の10倍以上の被害を見込む（図2、3）。

図3 ■ 南海トラフ地震の被害イメージ

（資料：内閣府）

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　建物の損壊と道路などインフラ構造物の被害を合わせた直接被害額は170兆円に上る。民間工事を含めた建設投資額は年間50～60兆円なので、全て復旧に振り向けたとしても丸3年を要する計算だ。

　復旧に必要な経済力そのものをそがれる可能性もある。土木学会の「レジリエンスの確保に関する技術検討委員会」（委員長：中村英夫・東京都市大学名誉総長）は、南海トラフ地震が日本経済に及ぼす影響を試算。18年6月に、国内総生産（GDP）の低迷などで発災から20年間で最大1410兆円が失われると公表し、「国難をもたらす災害」と形容した。