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長時間労働の解消を目指す「働き方改革」。その実践に不可欠な工期短縮の秘訣を、降籏達生氏が自著「今すぐできる建設業の工期短縮」(日経BP社)を基に、若手技術者の疑問に答える形で、10回にわたって解説する。(日経コンストラクション)

降籏 達生(ふるはた・たつお)氏
降籏 達生(ふるはた・たつお)氏 1961年兵庫県生まれ。83年に大阪大学卒業後、熊谷組に入社。95年に退社し、98年にハタコンサルタントを創業し代表として現在に至る。コンサルティング実績は2000件を超える(写真:ハタコンサルタント)
(イラスト:山田 タクヒロ)
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 工期短縮の1つ目のメリットは、「労働生産性の向上」だ。

(イラスト:山田 タクヒロ)
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 労働生産性は、下の算式で表される(図1)。

図1 ■ 労働生産性の算式
図1 ■ 労働生産性の算式
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 算式の「社員1人当たりの生産性」とは、完成工事総利益率(粗利益率)に完成工事原価の中の労務費を加えたもの(限界利益)を、建設会社の社員数で除したものだ。

 「技能労働者も含めた1人当たりの生産性」とは、粗利益に完成工事原価の労務費と外注費を加えたものを、年間延べ人工(にんく)数(工事現場で働いた総労働者数)で除したものだ。

 つまり、前者は自社の社員1人当たり、後者は協力会社の労働者も含めた労働者1人当たりの労働生産性を表している。

 いずれの方式で算出するにしても、労働生産性を上げるには「直用労働者数」や「年間延べ人工数」を減らさなければならない。

 自社の社員であれ、社外の技能者であれ、工事に携わる労働者の延べ人数を減らすには、労働者が工事に関わる延べ時間、すなわち工期を短縮することが必要となる。裏を返せば、工期を短縮することで労働生産性を上げることができるわけだ。