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核融合反応†を利用し、そこからエネルギーを取り出す核融合炉の開発速度が増している。特に日米欧中露などといった国と地域による共同プロジェクト「ITER（国際熱核融合実験炉）」の運転開始が2025年に控えており、気候変動問題解決の一助になるのではないかと期待されている。この核融合の分野で高い技術力を保有し、世界の注目を集める日本企業がある。京都大学発のスタートアップ企業である京都フュージョニアリング（京都府宇治市）だ。
既に総額20億円の資金を調達しており、大手メーカーなどからのアプローチも絶えない。同社は「日本が核融合炉開発の中心地になる」と訴える。その根拠とは何か、なぜ国際プロジェクトが進行する中でスタートアップ企業に注目が集まるのか。Co-Founder ＆ Chief Executive Officerを務める長尾昂氏（以下、長尾CEO）とCo-Founder ＆ Chief Fusioneerを務める小西哲之氏（以下、小西CF）に話を聞いた。（聞き手＝野々村洸）
†核融合反応＝核融合炉は、原子核同士を反応させ、そこから飛び出した粒子が保有するエネルギーを回収する装置。原子核（燃料）には、水素の同位体（中性子数が異なるもの）である重水素（デューテリウム）や三重水素（トリチウム）が想定されている。重水素と三重水素が核融合反応すると、ヘリウム原子核と中性子が生まれる。この中性子（前述の飛び出した粒子に相当）から核融合反応のエネルギーを回収する。
京都フュージョニアリング Co-Founder ＆ Chief Executive Officerを務める長尾昂氏（左）とCo-Founder ＆ Chief Fusioneerを務める小西哲之氏（右）
後ろにあるのは、マイクロ波でプラズマを加熱し核融合反応を促す機器「ジャイロトロン」。（写真：行友重治）
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ITERの開発が進む中で、スタートアップ企業である京都フュージョニアリングが担う役割とは何でしょうか。
