液晶パネル（LCD）は2000年代後半以降ずっと世界で10兆円を超える市場規模を誇る。中でも2021年は、最高の年だったようだ。富士キメラ総研によれば、同年のLCDの世界市場規模は新型コロナウイルス感染症の拡大による“巣ごもり需要”で大型パネルの需要が2020年比で1.8倍と大幅に増えた。市場規模は関連部材も含めると約16兆円に上る。
しかし、同社は今後、LCD市場は衰退していくとみる。スマートフォンやタブレット端末向けの中小パネルではアクティブマトリクス型有機EL（AMOLED）ディスプレーに市場規模で逆転を許し、大型パネルでもAMOLEDの勢いに押されることで、横ばいから縮小に向かう予測だからだ。具体的には2026年のLCD関連市場は12兆円台にまで縮小すると見積もる。
しかもAMOLEDの後ろには、量子ドット（QD）-ELディスプレーやマイクロLEDディスプレーなど新技術が目白押しで、これらが台頭してくればディスプレー用途のLCD市場の縮小が加速する可能性が高い。
3Dプリンター市場が転職先に
ただし、LCDはディスプレーとはまったく別の新たな成長産業に“転職先"を見つけた。印刷を重ねて3次元（3D）の造形を実現する3Dプリンター市場である。同市場は、多くの調査会社が当面、年率20％以上の高度成長を続けると予測している。
ちなみに、3Dプリンターはその造形方式によって（1）光硬化樹脂を光で硬化させる光造形、（2）粉体をレーザー光などで焼結するSLS（選択的レーザー焼結または粉体焼結）、（3）加熱して溶かした樹脂をノズルから射出するFDM（熱溶解積層）の3つに大別できる（図1）。さらに細かな実現技術の違いを考慮すると14以上の実現技術がある。これらは1層分をみれば、その名の通り“印刷"で、方式の多様さは印刷技術が多様であることを反映している注1）。
光造形方式は3Dプリンターの最初の実現技術である注2）。この方式の発明者は当時、名古屋市工業研究所 企画課の小玉秀男氏だった注3）。現在の製品の主流は材料選択の自由度が大きいFDM方式だが、最近になって中小型の装置では高解像度、高速を低価格で実現できる光造形方式が新たに2種類開発され、市場シェアを奪い返しつつある。
新たな2種類の光造形方式とは、具体的には、2012年に開発されたプロジェクターを使うDLP（Digital Laser Processing）型、そして2016年に開発されたLCDを使うLCD型である。LCDの転職先とは後者、つまりLCD型光造形方式の3Dプリンターのことだ。
