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Intel復権に向けたIDM2.0は、即効薬ではなく深慮遠謀の策か

［テクノ大喜利まとめ］土俵際Intel、IDM2.0は半導体業界を変えるか

　業界を超えた半導体争奪戦のなか、半導体業界は活況を呈している。そんな好機の波に乗れない企業がある。米Intelだ。米IC Insightsの調べによると、半導体メーカーの売り上げトップ15社のうち、Intelは1社だけ2021年第1四半期が前年比でマイナス成長となった。その他14社の平均成長率は同…

M&Aで挑む再創業、成功するか、老舗電機メーカーの挑戦

［テクノ大喜利まとめ］老舗電機メーカー、IT巨額買収の勝算

　日本を代表する老舗総合電機メーカーが、相次いで海外IT企業の買収に動いている。狙いは、企業の存続を賭けた、長年の業態を一変させる「再創業」である。

業界間での半導体争奪戦は常態化、改革なくして自動車業界の存続なし

［テクノ大喜利まとめ］半導体不足、常態化への対処法

　2021年初頭から顕在化している半導体不足の影響が、自動車向けだけでなく、スマートフォン（スマホ）向けなどあらゆる応用機器の生産を阻害するまでに広がっている。ユーザー間で、業界を超えた半導体の争奪戦が起きている状況だ。

脱炭素技術の種を多く持つ日本、問題はどう育てるかだ

［テクノ大喜利まとめ］加速する脱炭素化の大波に乗れ

　2020年半ば以降、世界的に脱炭素化を目指す動きがにわかに加速してきた。日本では20年10月、菅義偉首相が国会の所信表明演説の中で、50年までにCO2のネット排出量をゼロ（カーボンニュートラル）にする政策目標を表明。

CASE時代のクルマづくり、PC同様の水平分業化が不可避

［テクノ大喜利まとめ］自動車ODM、大化けの可能性を探る

　自動車の開発・生産を受託するODM（相手先ブランドによる設計・製造）やファウンドリーが、自動車業界の新たな時代を切り開く可能性が高まってきた。

2021年、半導体を制する者が、電子・IT業界を制する

【テクノ大喜利まとめ】半導体産業、今年の展望

　2021年初から、自動車メーカー各社が、半導体の不足によって減産を余儀なくされている。コロナ禍でのリモート生活の長期化による情報機器の急激な需要増、さらには米中覇権争いによる中国半導体メーカーの減産の影響が、その要因に挙げられている。

統合プログラマブルデバイスの時代到来、競争の争点は開発環境

［テクノ大喜利まとめ］CPUメーカーが描くFPGAの未来

　2020年10月27日、CPUとGPUを手掛けるメーカーである米AMDが、大手FPGAメーカーである米Xilinxを350億米ドルで買収することで合意したと発表した。15年には、同じくCPUメーカーである米Intelが、米Alteraを買収している。今回の買収が成立すれば、FPGAメーカーの大手2…

米国製造業の国内回帰は無理筋か、日本の製造装置メーカーにチャンスあり

［テクノ大喜利まとめ］製造業復興に爆進する米国との付き合い方

　米国政府による自国製造業の復興を目指す動きが加速している。その象徴が、米中覇権争いの焦点となっている半導体の自国生産の推進策が次々と打ち出されている点だ。

IntelからTSMCへ、先端半導体の盟主交代で浮上するリスク

［テクノ大喜利まとめ］もしもIntelがファブレスになったら

　米Intel CEOのRobert Swan氏は、独自のプロセス技術を自社で立ち上げられなくなった場合、必ずしも自前のプロセスにこだわらない方針を明らかにした。これまで、設計と製造を融合させたIDMという事業形態にこだわり続けてきた同社が歴史的な岐路に立っている。

Armの中立性や独立性は維持されるのか、NVIDIAへのArm売却で業界に広がる懸念

［テクノ大喜利まとめ］Arm、NVIDIAへの売却の衝撃

　2020年9月14日、ソフトバンクグループ（SBG）が、傘下の英Armの全株式を米NVIDIAに最大400億米ドルで売却すると発表した。

半導体は“マスカスタム”の時代へ、迫られるビジネスモデルの再定義

［テクノ大喜利まとめ］独自チップ時代の電子業界のフレームワーク

　米Appleは、同社のパソコン「Mac」に自社開発のプロセッサー「Apple Silicon」を搭載していくことを明らかにした。これによって同社は、ほぼすべての製品の中核に置くプロセッサーを自社開発することになり、米Intelは大きな顧客を失うことになった。スマホの分野では、米国ではGoogleが…

産業IoTの価値を底上げするローカル5G、LPWA、Wi-Fi6とは住み分けか

［テクノ大喜利まとめ］ローカル5GはIoT活用の起爆剤になるか

　新型コロナウィルスの影響で、2020年のトピックの1つだった5Gスマートフォンの商戦はすっかり出鼻をくじかれてしまった感がある。ただし5G活用の主戦場は工場設備や社会インフラのモニタリングなど産業IoTにあるとの見方は多く、本番はこれからだ。

米中覇権争いの狭間で、一見有利な日本の装置産業はなぜか貧乏くじ

［テクノ大喜利まとめ］米中分断後の半導体産業を読む

　台湾TSMCが、米国アリゾナ州に最先端の半導体工場を建設すると発表した。米国政府による米国本土での生産の求めに応じたものだとされるこの動きの背景には、米中の覇権争いの激化がある。

新型コロナで存在感増す「国内工場」、世界拠点のけん引役も

　「海外に比べ相対的に高賃金という重荷を背負う日本国内の工場だが、『アフターコロナ』時代にはグローバルなサプライチェーンの中で存在感や重要性を増すだろう」。東京大学大学院経済学研究科教授で、ものづくり経営研究センター（MMRC）センター長の藤本隆宏氏はこう見る。

都市にイノベーション起こせるか、カギは巨大企業が作る「重力場」

［テクノ大喜利まとめ］トヨタとNTTの協業、私ならこう生かす

　2020年3月24日、トヨタ自動車とNTTは互いに2000億円相当の株式を持ち合い、スマートシティービジネスの事業化を目指す業務資本提携を結ぶことで合意した。自動車業界と通信業界を代表する、日本で株式時価総額の1位とそれに次ぐ規模の企業が手を組む大型企業連携である。

全固体電池の実用化のインパクト、電子機器の形状・利用シーンを一変

［テクノ大喜利まとめ］全固体電池が拓く携帯機器の未来

　「究極のバッテリー」として実用化が待たれる全固体電池が、2020年にいよいよ実用化に向かいそうだ。全固体電池の応用先として一般によく知られるのは、電気自動車（EV）用のバッテリーである。

新型コロナで一躍注目のVR活用、差異化と使い勝手で各社が競う

相次ぐイベントの中止でリアルからバーチャルへ

新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大しイベントや会議などの中止が相次いでいる。日本でも緊急事態宣言が発令され、企業はテレワークを推進。人が直接集まることを極力避け始めた。こうした中、一躍注目されているのがVR活用だ。VR空間で人が集まり、交流を図る。サービス提供者は用途ごとに特徴を打ち出し、ユーザ…

サプライチェーンの見直し必至 、中国依存度を下げアジアと共創を

【テクノ大喜利まとめ】新型コロナの電子産業への影響

　全世界で猛威を振るっている新型コロナウイルス。人々の生活や経済活動、社会の営みを未曾有の大混乱に陥れている。その発端は「世界の工場」である中国で、当初は工場が操業停止したことによる製品生産への直接的影響、さらには電子機器の生産のサプライチェーンの寸断が懸念された。ただし、中国での感染拡大の沈静化に…

普及が先か、エコシステム整備が先か、非Si系の悩みを打破するシナリオとは

［テクノ大喜利まとめ］非Si系半導体にどう取り組むべきか

　シリコンカーバイド（SiC）や窒化ガリウム（GaN）など、シリコン（Si）以外の半導体材料をベースにしたパワーデバイスの応用が広がってきた。

近未来技術が続々と実用化、産業界の仕組みの再構築が始まる

［テクノ大喜利まとめ］大予想「〇〇 of the Year 2020」

　第5世代移動通信システム（5G）や自動運転車。2020年は、近未来技術として開発されてきた技術が、いよいよ実用化に向かう年となる。今回のテクノ大喜利では、本来ならば年末に選ぶべきエレクトロニクス・機械分野での「〇〇 of the year 2020」というお題で、専門家に予想してもらった。