ドイツSiemens（シーメンス）が、自社IoT（Internet of Things）基盤の強化を急ぐ。これまで産業用IoTで共存関係にあったIT企業のエッジ分野への進出に備え、この分野で確かな地位を築くためだ。同じく産業用IoTに活路を見いだす日本のメーカーにとっても、Siemensの状況は対岸の火事ではない。
産業用IoT（Internet of Things）で製造業は主導権を握れるのか─。産業のデジタル化（デジタライゼーション）に伴って大手IT企業の影響力が日増しに高まる中で、全てのメーカーが直面する課題にドイツSiemens（シーメンス）が先陣を切って挑んでいる（図1）。
図1 IoT基盤の強化を急ぐ
従来の産業用IoTでは、エッジに強いメーカー発のIoT基盤とクラウドに強いIT企業発のIoT基盤が混在しており、両者は相互に連携するなど共存関係にあった。しかし、IT企業がエッジにも勢力を拡大しつつあり、今後はこの関係に変化が生じる可能性がある。Siemensは自社のIoT基盤「MindSphere」の強化を急速に進める。（図中の写真：Siemens）
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同社は、IoT基盤「MindSphere（マインドスフィア）」を次の中核事業として育てるべく、矢継ぎ早に手を打ってきた。2018年8月、アプリケーションの開発支援技術に強いソフトウエア企業の買収を発表。並行して構造改革を進め、モーターなどの既存製品とMindSphereの相乗効果を追求する。
