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元トヨタ自動車の社員が立ち上げた、eVTOL機を開発するベンチャーのSkyDrive(愛知県豊田市)。安全性を認証する型式証明の日本での取得と、2025年に開催される大阪・関西万博での事業開始を目指す。機体開発では資金力に勝る欧米勢が先行するなか、日本の機体メーカーとして何を強みとして打ち出していくのか。CEO(最高経営責任者)の福澤知浩氏に聞いた。

SkyDrive CEOの福澤氏
SkyDrive CEOの福澤氏
ふくざわ・ともひろ。東京大学工学部を卒業後、2010年にトヨタ自動車に入社し、グローバル調達に従事。同時に多くの現場でのトヨタ生産方式を用いた改善活動により原価改善賞を受賞。2018年にSkyDriveを設立し、「空飛ぶクルマ」と「カーゴドローン」の開発を推進。経済産業省と国土交通省が実施する「空の移動革命に向けた官民協議会」の構成員として、空飛ぶクルマの実用化に向けて政府と新ルール作りにも取り組む(写真:SkyDrive)
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2025年の大阪・関西万博における現時点での飛行計画はいかがでしょうか。

 これから、どの飛行経路を飛ぶか、どんなビジネスをやっていくのかなどを運航事業者が中心になって検討していく段階に入ります。ただし、現時点では万博でどの運航事業者が担当するかは決まっておらず、今後、運航事業者の選定とセットで進められることになっています。

 当社では万博の際に3カ所ぐらいの離着陸場を使う遊覧飛行サービスを提供したいと考えています。さらに、「エアタクシー」のような2地点間を結ぶサービスも検討しています。これを2025年にスタートできたらベストと考えています注1)

注1)SkyDriveは開発中の2人乗り機体「SD-05」について、国土交通省から2025年早期の型式証明の取得を目指している。同年4月に開幕する万博に間に合わせるためだ。もし、取得が間に合わない場合は、「型式証明を取得しないでデモンストレーション飛行をするといった方法もあるので、何らかの飛行方法を検討することになる」(福澤氏)としている。