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日本メーカーの取り組みも本格化

 G20大阪サミットなどでの日本の情報はすぐさま欧州へ伝わり、特に環境問題に関して欧州プラスチック産業界は当事者として敏感に反応している。日本も宣言を実行できるよう、政府をはじめプラスチック産業団体、サプライチェーン、産業廃棄物処理業界、消費者団体などが連携してレベルの高い議論ができる状況にしていく必要がある。

 しかし日本では、一部の即席麺メーカーやコンビニエンスストア、新素材企業などが、植物由来ではあっても非分解性のプラスチック素材を「バイオマスプラスチック」と広報している例がある。消費者が「バイオプラスチック=生分解性プラスチック」と混同し、海洋に投棄しても大丈夫なのだと誤認識する懸念がある。正しく生分解性プラスチックである場合でも、海洋で生分解するまでには時間を要するため直接投棄は避けるべきと製品に記載するなど、生分解性プラスチック業界として消費者へ周知させる取り組みが重要である(図2)。

図2 生分解プラスチックと非分解プラスチック
図2 生分解プラスチックと非分解プラスチック
生分解性プラスチックの課題をきちんと踏まえつつ活用を図るべき。(出所:小松道男)
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 K2019では日精樹脂工業が、植物由来・生分解性プラスチックであるポリ乳酸(PLA)の射出成形技術を出展する(図3)。筆者も実現に協力した技術であり、PLAの応用範囲を広げるものだ。生分解性プラスチックの普及と、陸上でのコンポストや土中埋設による生分解の確実な実行が今後の取り組むべき有力な対応策であると強調したい。

図3 PLAの超臨界CO<sub>2</sub>射出成形によって成形した薄肉製品
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図3 PLAの超臨界CO<sub>2</sub>射出成形によって成形した薄肉製品
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図3 PLAの超臨界CO2射出成形によって成形した薄肉製品
左のシャンパングラスの成形を「K2019」で実演する。(出所:日精樹脂工業)

(以下、「K2019」プレビュー)