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カーボンニュートラルの達成に向けて、燃料としての水素(H2)の可能性に注目が集まっている。ただし、製造・供給・利用のどれか1つでも滞れば、普及は望めない。このうち、日本水素ステーションネットワーク(JHyM:ジェイハイム、東京・千代田)は、水素の供給網の整備を進めている*1。社長の菅原英喜氏に現状を聞いた。

菅原英喜(すがわら・ひでき)
菅原英喜(すがわら・ひでき)
日本水素ステーションネットワークの初代社長。1984年東京大学法学部卒業、トヨタ自動車入社。96年総理府(現・内閣府)行政改革会議事務局出向を経て、2013年トヨタ社会貢献推進部長、16年東京総務部長、18年東京技術部主査。18年2月より現職。(出所:日経クロステック)
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*1 JHyMは水素ステーション網の整備を目的として、2018年2月に設立された合同会社。トヨタ自動車やENEOSなど、25の企業・団体が参画している。