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　トヨタ自動車（以下、トヨタ）は2021年12月14日、電気自動車（EV）の世界販売目標や展開車種などの新EV戦略を発表した（図1、2）。「トヨタはEVに後ろ向き」「ハイブリッド車（HEV）にこだわって世界から孤立する」「エンジン関連のトヨタグループの雇用を守りたいだけだろう」などといった事実に反する従来のイメージを払拭するものだった。

図1　新EV戦略を発表する豊田社長
図1　新EV戦略を発表する豊田社長
報道陣の質問に対し、「今までのトヨタのEVには興味がなかったが、これからのEVには興味がある」などと語った。（出所：日経クロステック）
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図2　新EV戦略の骨子
図2　新EV戦略の骨子
EV強化に向けて4兆円をつぎ込み、2030年に年間350万台のEVの販売を目指す。一方で、HEVなど他の電動車にも4兆円を投じる点にも触れている。（出所：日経クロステック）
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　トヨタの手に掛かれば、EVなど簡単に造れる。事実、超小型EV「C+pod」を商品化し、中型SUV（多目的スポーツ車）タイプのEV「bZ4X」の詳細についても公表済みだった。EVのコア部品でもある駆動用モーターと2次電池（以下、電池）、インバーターを、車載用部品としてどこよりも多く実用化しているのは同社である。これは、1997年から積み上げてきたHEVの累計販売台数が1870万台（21年10月時点）に達しているためだ。さらに言えば、次世代電池として注目を集める全固体電池の技術でも特許でも、世界の先頭を走っているのはトヨタ（とパナソニック、東京工業大学連合）である。