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新型コロナウイルス感染症(COVID-19、新型コロナ)の拡大後、在宅勤務の常態化などで工場も変化を余儀なくされている。今、工場の現場はどのような状況に直面しているのか。「日経クロステックラーニング」で「世界で戦える工場マネージャー養成講座」の講座を持つジェムコ日本経営 コンサルティング事業部 本部長コンサルタントの古谷賢一氏に聞いた。(聞き手は高市清治)

古谷賢一 氏
古谷賢一 氏
ジェムコ日本経営 コンサルティング事業部 本部長コンサルタント
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工場では今、何が起こっていますか。

古谷氏:やはり無視できないのは、新型コロナ拡大の影響です。出社制限や在宅勤務が常態化し、「いるべき人がいない」状況でも生産性を維持する方策が求められています。そのためには、生産現場へのデジタルツール導入は待ったなしの状態だと考えています。

「いるべき人がいない」状況が当たり前に

工場でも在宅勤務が常態化しているのですか。

古谷氏:管理・間接部門の社員に限って言えば、出社率を2割、3割にするという企業は増えています。

 もちろん製造現場の作業者が全員、在宅勤務という状況はあり得ません。ものを扱う以上、作業者が製造現場に出ないと仕事になりません。この状況はいくら通信ネットワークが強化され、仮に遠隔で作業を指示できるVR・AR(仮想現実・拡張現実)などが導入されても、そう簡単に変わるとは思えません。

 しかし、生産管理や生産技術部門の技術者の在宅勤務は当たり前になっています。業種や企業規模などの条件によって異なるでしょうが、この状況は不可逆でしょう。少なくとも出社率の低下は、新型コロナ禍が収束しても継続するとみています。