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認知度は8割を上回り、既に4分の1の企業が利用している─。日経ものづくりが2020年8月下旬に実施したアンケート調査の結果によると、機械加工の受発注プラットフォームは少しずつ、製造業の現場に浸透しつつあるようだ。特に、10個未満の小ロットや、試作・開発向けの製品で使われている。一方で、「製品の種類に限りがある」、「思ったほどコストや納期を削減できない」、「社内の承認がないと利用できない」といった同サービスの課題も見えてきた。

Q1 部品の製作や資材の発注先をどのように探しているか

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「インターネット上のサービスを使う」(62.6%)が「社内の調達部門に任せる」(51.4%)を上回り、「付き合いのある業者にあたる」(69.1%)と肩を並べた。今やインターネットは機械部品の調達において無くてはならない存在だ。

Q2 インターネットで使える機械加工の「受発注プラットフォーム」を知っているか

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受発注プラットフォームの認知度は8割以上と高い。「知らない」と答えたのは17.3%に留まった。ここでいう受発注プラットフォームとは、2D図面や3Dデータで製品の仕様を指定し、インターネット経由で発注できる仕組みを指す。既製品をカタログから選んで購入するEC(電子商取引)サービスは含まない。