厳しい環境規制に対応しながら激しい競争を続ける中、新型コロナウイルス感染の世界的な流行の影響が直撃した自動車業界。先の見通しが立たないと悩む企業は多い。アフターコロナではどのような戦略を立てるべきか。元トヨタ自動車の技術者で愛知工業大学工学部客員教授の藤村俊夫氏が、環境対策と顧客ニーズ、技術を踏まえた上で、アフターコロナにおけるモビリティー戦略を提案する。（日経ものづくり編集部）

藤村俊夫（ふじむら・としお）
愛知工業大学工学部客員教授
藤村俊夫（ふじむら・としお） 1980年に岡山大学大学院工学研究科修士課程を修了し、トヨタ自動車工業入社。31年間、本社技術部にてエンジンの設計開発に従事し、機能部品設計、制御技術開発および各種性能改良を行った。04年に基幹職1級（部長職）となり、将来エンジンの技術開発推進、同技術シナリオ策定を行う。11年に愛知工業大学工学部 機械学科教授として熱力学、機械設計工学、自動車工学概論などの講義を担当。18年4月から現職。PwC Japan自動車セクター顧問をはじめ数社の顧問を兼任するとともに、Touson自動車戦略研究所を立ち上げ、コンサルティングや講演活動を行う。
関連Web記事
クルマのプロが立案、コロナ後のモビリティー戦略