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 ブリヂストンGlobal CEO(最高経営責任者)の石橋秀一氏は2020年末、カーボンニュートラルへの取り組み強化を表明(図1)。事業活動で排出する二酸化炭素(CO2)を30年に11年比で半減させるという目標を明らかにし、同30%減だった従来目標から削減幅を拡大した*1。同社の公開資料によると、11年のCO2排出量は年間約450万t。これを30年には225万t前後とし、50年までのカーボンニュートラル化を目指す(図2)。

図1 ブリヂストンの石橋秀一Global CEO(最高経営責任者)
図1 ブリヂストンの石橋秀一Global CEO(最高経営責任者)
(出所:日経クロステック)
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*1 世界シェア首位をブリヂストンと争うフランスMichelin(ミシュラン)もブリヂストンと同じく30年のCO2排出量半減を目指して環境技術への投資を加速。50年までのカーボンニュートラル化を表明している。
図2 ブリヂストンのCO<sub>2</sub>排出量削減計画
図2 ブリヂストンのCO2排出量削減計画
同社は30年に11年比でCO2排出量を半減させる。(出所:ブリヂストン)
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利用や廃棄も考慮してCO2削減

 同社が算出するCO2排出量は、工場や施設から出る直接的なもの(サプライチェーン排出量におけるScope1)とエネルギー使用に伴う間接的なもの(Scope2)も合計した値だ。工場や施設の脱炭素化では、同社はすでにエネルギー効率を重視した生産現場の改善活動、拠点再編や事業再編を進めている。また、再生可能エネルギー(再エネ)電力の利用拡大にも注力する。再エネ電力を安価に調達しやすい欧州連合(EU)域内と違い、価格が高い地域では自社発電も試みる。中国・無錫工場では発電出力3MW級の太陽光発電設備を導入済み。インド・プネ工場でも同1MW級を工場の屋根に適用している。

 ただし、どれだけCO2排出を抑えてタイヤを造り供給しようとも、原材料を生み出す段階や製品を使用する際にCO2を大量に発生させるようではカーボンニュートラルを達成できない。そこで今後は、サプライチェーン排出量におけるScope3での取り組みも強化*2。30年の目標として年間約1700万tの削減を掲げる。これは、20年の事業活動(Scope1とScope2)で排出したCO2の5倍以上となる値だ。

*2 利用時の脱炭素化に向けた取り組みの1つが、転がり抵抗値を下げて燃料消費量(使用時のCO2排出量)を減らす従来の低燃費タイヤ。