近年、シミュレーション活用の1つとしてモデルベース開発（MBD；Model Based Development）が注目を集めている。部品やユニットをシミュレーションモデルとして表現し、それらを組み合わせた場合の挙動をコンピューター上で再現する手法だ。狭義には制御プログラムなど組み込みシステムの開発で使われる手法で、広義には制御対象となる部品やユニットの開発にも活用される。
MBDは、企業内での開発を効率化するという効果だけでなく、複数企業による協調作業を促進するという側面もある。製品を構成する部品やユニットをデジタル化した「モデル」の作成を分担し、それを組み合わせて活用できるからだ。
そのため、業界ごとにMBDの標準化活動が始まっている。自動車業界では2021年7月にはMBDの普及を目指す「MBD推進センター」（JAMBE）が発足。航空機業界でも「航空機開発におけるMBD技術情報交換会」（MBAC）が標準規約の策定を進めている（別掲記事参照）。
統一ルールでモデルを流通
MBD推進センターは、2015年度から始まった経済産業省の研究会「自動車産業におけるモデル利用のあり方に関する研究会」（通称MBD研究会）の取り組みを引き継ぎ、自動車メーカーとサプライヤーなどの民間主導で設立された。その設立趣旨は、日本の自動車メーカーやサプライヤーにおけるMBD活用を拡大し、企業間でのモデル流通による協調開発を効率化するというものだ（図1）。
取り組みの中心となるのが、MBD活用の統一ルールなどを記載したガイドラインや解説書の作成だ。MBD推進センターのステアリングコミッティ委員長でマツダシニアイノベーションフェローの人見光夫氏は「統一ルールの存在は、特にサプライヤーにとってメリットが大きい」と語る（挑戦者参照）。
自動車メーカーやサプライヤーがそれぞれ自社内でMBDを活用していたとしても、統一ルールがないと効率化には限界がある（図2）。自動車メーカーとサプライヤーが協調開発する際、モデル間を連携させる必要があるからだ。
