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 ビデオ会議を始める際は「新規ミーティング」をクリックして画面の指示に従ってカメラやマイクなどを設定し、「招待」ボタンを押して参加してほしいメンバーにメールを送る(図7)。

図7●参加者に「招待」メールを送信
図7●参加者に「招待」メールを送信
ビデオ会議の主催者は、Zoomの画面下部に表示されている「招待」ボタンから、その会議に招 待するメールを送信できる。
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 招待メールには参加に必要なURLなどが自動的に記載されるので、主催者は送信先を指定するだけでよい。専用アプリ「ZOOM Cloud Meetings」を使えばスマホからでもビデオ会議の主催や参加が可能だ。

 無料プランでは1つのビデオ会議に100人まで参加できる。1対1の場合は時間制限はないが、3人以上が参加する場合は最長で40分である。

 参加者の間でパソコンやスマホの画面を共有する「画面共有」や、背景に画像を合成する「バーチャル背景」といった機能も無料プランで利用できる(図8)。

図8●画面共有機能の例
図8●画面共有機能の例
パソコンやスマホの画面を共有する「画面共有」や、背景に画像を合成する「バーチャル背景」といった機能も無料プランで利用可能。自由に提案などを書き込める「ホワイトボード」なども備える。
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脆弱性対策と乱入対策が不可欠

 便利なビデオ会議だが、セキュリティーには十分注意する必要がある。パソコンにインストールするクライアントソフトの脆弱性対策と、ビデオ会議へのアクセス制御が不可欠だ。

 ビデオ会議のクライアントソフトに脆弱性があると、それを悪用した攻撃を受ける恐れがある。また、ビデオ会議へのアクセス制御をきちんと設定しておかないと、第三者に「乱入」されて会議を邪魔される可能性がある。

 例えばZoomのクライアントソフトには危険な脆弱性が見つかり、2020年4月初めに情報処理推進機構(IPA)などが注意を呼びかけた。脆弱性を悪用されると、細工が施されたリンクをクリックするだけでウイルスに感染したり、認証情報を盗まれたりする恐れがある。

 対策は最新版に更新すること。ビデオ会議のクライアントソフトに限らず、使用しているソフトを絶えず更新することはセキュリティー対策の基本である。

 第三者によるビデオ会議への乱入も問題になっている。例えば米連邦捜査局(FBI)は2020年3月末、高校などが実施していたZoomによるビデオ会議の授業に第三者が勝手に参加し、不適切な動画を流したり暴言を吐いたりしたとして注意喚起を出した

 対策は、会議を識別するためのミーティングIDを公表しないことや、会議の参加にパスワードを設定すること。参加者を事前にチェックできる「待機室機能」を使うことも効果がある。

▼無料プランを試してみよう
無料版のZoomはhttps://zoom.us/pricingからアクセスできる。
▼IPA
Information-technology PromotionAgencyの略。
▼注意を呼びかけた
URLはhttps://www.ipa.go.jp/security/ciadr/vul/alert20200403.html。
▼FBI
Federal Bureau of Investigationの略。
▼注意喚起を出した
URLはhttps://www.fbi.gov/contact-us/field-offices/boston/news/press-releases/fbi-warnsof-teleconferencing-and-onlineclassroom-hijacking-duringcovid-19-pandemic/layout_view。