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 「SASE」に対する関心が高まっている。ただ、その概念は広範で分かりにくい。定義としては、「利用企業にとってインターネットの入り口となる『エッジ』で動作し、多様な技術を組み合わせて安全な通信を実現するアーキテクチャーやサービス」となる(図1-1)。米ガートナーが2019年に提唱した。

図1-1●リモート環境や多数の拠点を総合的に守る「SASE」
図1-1●リモート環境や多数の拠点を総合的に守る「SASE」
利用企業のリモート環境や各地の拠点と、クラウドサービスやWebサイトとの間に位置する「エッジ」で、多様な技術を組み合わせて安全な通信を実現するアーキテクチャーまたはサービス。米ガートナーが2019年に提唱した。
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テレワーク環境が重要課題に

 ガートナージャパンの調査では、2022年4月時点で約3割の日本企業が何らかの形でSASEを利用していると回答した。同社リサーチ&アドバイザリ部門バイスプレジデントの池田 武史氏は、「クラウドサービスの普及などで企業ネットワークの環境が変化し、新たな仕組みが求められるようになった」と話す。

 企業ネットワークの環境の変化は主に2つある。1つはテレワークの急増だ(図1-2(1))。最初のきっかけは2020年以降の新型コロナウイルス禍だ。従業員の出社が制限され、多くの企業が急きょテレワーク環境の整備に追われた。

図1-2●SASEに注目が集まる背景
図1-2●SASEに注目が集まる背景
テレワーク需要の急増やクラウドサービスの活用範囲の拡大によって、これまでとは異なる視点から情報システムを守る必要が生じてきた。
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 急ごしらえのテレワーク環境では問題が噴出した。従業員がVPN経由で一斉にアクセスし、拠点側のVPN装置などが混雑する「VPN渋滞」が発生。テレワーク環境を見直す機運が高まった。

 さらに最近は、出社勤務と在宅勤務を組み合わせた「ハイブリッド勤務」を取り入れる企業が増えている。オンプレミスやクラウドサービス上の業務システムに、場所を問わず安全に接続できる環境が求められるようになった。