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 帝国データバンクは2019年3月1日、トヨタ自動車グループ16社の下請け企業の調査結果を発表した。2014年の調査以降で初めて、業種別の企業数でソフトウエアの受託開発が最も多くなった。自動車開発の中心がハードからソフトに移っていることを象徴する。

 ソフトの受託開発は、グループと直接取引する1次下請け企業で前回調査(2015年)に比べて28%増の267社になった。間接的に取引する2次下請け企業はさらに増えており、同64%増の1340社に達する。車載情報端末やスマートフォンへのサービスの提供や自動運転技術などで、ソフト開発が主役になりつつある現状を反映する。

 1次下請け企業数でかねて首位だったのは、自動車部品関連である。今回は13%増の259社で2位にとどまった。3位は従来同様に金型関連部品で217社である。2次下請けで前回首位だった電気機械関連は1166社で、2位だった。

 ソフト企業の増加に伴うように、売上高規模で1億円未満の零細企業の比率が増えている。前回調査比で47%増の6432社に達した。体力の小さな下請け企業が増えており、管理は難しくなっている。

 調査は2015年以来で3回目。トヨタやデンソー、アイシン精機などのグループ16社の下請け企業数は、グループと直接取引する1次下請け企業が6091社、間接的に取引する2次下請け企業が3万2572社に達した。2015年の前回調査に比べて、1次と2次の合計で7591社増えた。

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(出所:帝国データバンク)
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