調査会社IDC Japanは2019年6月26日、世界のAR（拡張現実）とVR（仮想現実）の関連市場の予測を発表した。AR/VRのハードウエアとソフトウエア、および関連サービスを合計した支出額は、2018年の89.0億ドルから2019年は168.5億ドルに急伸し、2023年に1606.5億ドル（約17兆3000億円）に達すると予測する。2018年から2023年にかけての年間平均成長率（CAGR）は78.3％という高い数値になる。
詳細をまとめた調査報告書「Worldwide Semiannual Augmented and Virtual Reality Spending Guide 2018H2」では、分野別や国別の支出額の内訳を示している。これによれば、世界市場で高い伸びを期待できる分野は金融（CAGRは133.9％）とインフラ（同122.8%）で、製造や公共がこれに続く。訓練・研修でAR/VRを活用したり、製造業の組み立てや公共分野（水道・ガスなど）の工事作業をARで支援したりという用途が伸びるとみている。これらの法人部門が支出額の伸びを牽引し、ゲームやビデオ鑑賞など一般消費者部門のCAGRは52.2％と相対的に低い値にとどまる。
日本国内に限ると、2018年から2023年までのCAGRは21.5％と、世界市場に比べてかなり低い伸びにとどまる。2020年は5Gサービス開始や東京五輪・パラリンピック開催に伴う特需で大きく伸びるものの、その後停滞すると予測する。一貫して一般消費者部門の支出額が多く、法人部門は伸び悩む。
この分野を担当する菅原啓シニアマーケットアナリストは「世界では法人部門でのAR/VRの活用が大きく伸びるとみられるが、日本では法人部門の伸びが小さいため全体の伸びも小幅にとどまる。日本の法人部門はやや保守的で、一般に新技術の業務活用に対する抵抗感が強く、AR/VRの分野でも米国や中国などに比べて立ち遅れる懸念がある」と指摘している。
