調査結果について解説したデロイト トーマツ コンサルティング合同会社 自動車セクター アソシエイトディレクターの濵田悠氏
（撮影：日経Automotive）
[画像のクリックで拡大表示]
デロイト トーマツ グループは2019年10月2日、東京都内で記者会見を開催し、電気自動車（EV）や自動運転車、コネクテッドカー、モビリティーサービスといった次世代自動車に関する消費者意識の調査結果について説明した。
調査は毎年行っているもので、今回は2019年8月14日～15日に日本国内の一般消費者2075人を対象に行った（リリース）。
EVの認知度は約70％で、ハイブリッド車（HEV）の約76％に次いで高く、プラグインハイブリッド車（PHEV）の約62％よりも高かった。
（出所：デロイト トーマツ グループ）
[画像のクリックで拡大表示]
EVの購入意欲は年々高まっており、今回の調査では約26％が購入に前向きだった。
（出所：デロイト トーマツ グループ）
[画像のクリックで拡大表示]
EVを購入する理由については、「環境に優しそうだから」「災害時に非常用電源にもなるから」といった回答が多いものの、これらは年々減っている。逆に、少数意見ではあるが、「これまでにない製品を使用する高揚感を味わいたいから」「周囲にアピール・自慢したいから」「周囲の人が保有している／保有を検討しているから」といった回答が増えている。EVに高級なイメージを抱く消費者が増えているようだ。
（出所：デロイト トーマツ グループ）
[画像のクリックで拡大表示]
EV購入の障壁としては、「価格の高さ」が最大の課題である状況は以前と変わっていない。
（出所：デロイト トーマツ グループ）
[画像のクリックで拡大表示]
ただし、補助金適用後のEV価格が250万円以上でも許容できる消費者の比率は、年々高まっている。
（出所：デロイト トーマツ グループ）
[画像のクリックで拡大表示]
