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 日本CTO協会は2019年12月11日、企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進する際の自己診断や目標設定に活用できる基準「DX Criteria」を無償公開したと発表した。公開と合わせて、企業でDXに関わるCTO(最高技術責任者)やCTO経験者の会員参加も呼びかけ、DXに取り組みたい企業への支援を強化する。

DX Criteriaの公開を発表した日本CTO協会の理事メンバー
DX Criteriaの公開を発表した日本CTO協会の理事メンバー
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 DX Criteriaはソースコードの共有プラットフォーム「GitHub」上で公開した(https://github.com/cto-a/dxcriteria)。基準はPDF文書と評価項目をまとめた表で構成する。DXに取り組む組織に関する「チーム」や企業データの保存・活用状況に関する「データ駆動」など5分野について各64個、合計320個の評価項目を用意した。

 これらの項目に基づいて評価することで、自社のDX進捗度を診断でき、今後の方針策定に役立てられるという。現在公開中の基準は第1版の位置付けで、日本CTO協会の参加企業が活用した結果なども反映して、オープンソースのツールとして改定を続けていく方針だ。

 「DXの支援や情報共有に役立てる」という協会の役割を強化し、会員募集も強化する。日本CTO協会は前身の組織が2013年に立ち上がり、2019年9月に一般社団法人として発足した。現在は個人会員355人、法人会員14社が参加する。これを2020年中に個人会員500人、法人会員を100社に広げる計画だ。