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 電通グループ4社(D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通、電通デジタル)は2020年3月17日、「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

 電通が2020年3月11日に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を広告種別などの切り口で分析した。さらに2020年の予測を加えた。

 2019年のインターネット広告媒体費は1兆6630億円で前年比14.8%増だった。このうち、検索連動型広告が6683億円で全体の40.2%、ディスプレー広告が5544億円で全体の33.3%を占めた。ビデオ(動画)広告は3184億円(全体の19.1%)で、前年比57.1%増と大きく伸びた。成果報酬型広告は1049億円で全体の6.3%、その他のインターネット広告は170億円で1.0%となった。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比
インターネット広告媒体費の広告種別構成比
(発表資料から)
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 インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告は1兆3267億円(全体の79.8%)で一番多く、予約型広告が2314億円(同13.9%)でこれに続く。運用型広告は前年比15.2%増、予約型広告は同17.4%増となり、いずれも2桁成長となった。成果報酬型広告は1049億円で全体の6.3%だった。

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
(発表資料から)
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 ソーシャルメディアのサービス上で展開される広告の費用(ソーシャル広告費)は4899億円で前年比26.0%増となった。ソーシャル広告費の規模はインターネット広告媒体費全体の29.5%を占めるまでになっている。ソーシャル広告費をソーシャルメディアの種類別に分類すると、「SNS系」が2280億円で最大となった。

 2020年のインターネット広告媒体費の予測値も示した。成長率はやや緩やかになるものの規模は引き続き拡大し、前年比11.0%増の1兆8459億円になるとした。