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 キヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)は2020年5月27日、3Dプリンターを用いた受託製造事業を開始した(ニュースリリース)。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で不足している部品の臨時生産に協力し、サプライチェーンの維持や見直しを図る事業者を支援する。

図:3D Systemsの3Dプリンターで製造した医療関連機器の例
図:3D Systemsの3Dプリンターで製造した医療関連機器の例
左から、ストップギャップ・フェースマスク、鼻腔用スワブ、人工呼吸器のバルブ。(出所:キヤノンマーケティングジャパン)
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 同社は、樹脂部品を中心に製造を代行する。同社が産業用3Dプリンター事業で培ったノウハウを生かして、顧客のニーズに合った素材や出力方式を提案。量が多い場合は、国内の3Dプリンター事業者の協力も得て製造する。近年の産業用3Dプリンターは、航空・医療・自動車分野の最終製品としても使える材質と品質で部品を出力できる性能を備えており、複雑な構造部品も、少ない手番で造れるという。

 新型コロナウイルスの感染拡大により、工場が停止してサプライチェーンが分断したり、人工呼吸器をはじめとする各種医療機器が不足したりといった影響が出ている。こうした状況を背景に、業種を問わず不足部品の臨時生産に協力する動きが活発になっているという。同社もこの動きに対応。3Dプリンターの販売・保守事業に加えて、3Dプリンターを活用した受託製造事業を始める。

 同社が販売契約を結ぶ米スリーディー・システムズ(3D Systems)は、フェースシールドのフレームやストップギャップ・フェースマスク(フィルター交換式のマスク)、鼻腔(びこう)から検体を採取するスワブ、人工呼吸器などを供給する他、それらを3Dプリンターで製造するための支援を展開している(図)。キヤノンMJは3D Systemsが携わるプロジェクトについて、日本国内での検証に必要な部品製造で協力する。部品の受託製造に限らず、3Dプリンターを活用したサプライチェーンの再構築に向けたソリューションを提案していくという。