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 博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は2020年7月7日、「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」の結果を発表した。この調査は、今後も続いていくとみられる潮流である「メディアの新常態」を把握することを目的に実施した。

 1日あたりのメディア接触時間を比較すると、平常時(2020年1月末)を100%とした場合、緊急事態宣言解除後(5月末)は99.2%で同程度の水準となった。メディア環境研究所は、「緊急事態宣言下のステイホーム期間では、在宅率上昇によりメディア接触時間やHUTなどの増加が報道されていたが、その変化は一時的なものだった」とした。

 メディア接触時間にほぼ変化がなかった一方で、生活者のメディアや情報への態度には変化がみられた。新型コロナウイルス感染拡大の危機の中で、「新型コロナの情報は積極的に集めた」と回答した割合は60.2%、「メディアの伝えることの信頼性が気になった」の割合は65.1%となった。自由回答では、「ラジオ、ニュースのキャスター、SNSのインフルエンサーなど、安らぎを求めて人間味のあるコンテンツでなごむ様子がみられた」(メディア環境研究所)という。メディア環境研究所は、生活者のメディアや情報に対する態度として、「向き合う」「確かめる」「なごむ」が強まったとしている。

 こうした生活者の情報態度の変化に伴い、テレビ番組の見逃し配信サービスやインターネットラジオ「ラジコ」などのメディアサービスの利用率にも変化が出ている。「過去数年間、ゆっくりと伸長していたデジタル系の新しいメディアサービスの導入が、わずか4カ月間で加速」(メディア環境研究所)としている。今回の調査では、例えば10歳代の「見逃し視聴サービスでテレビ番組を見る」という回答が緊急事態宣言解除後の5月末では18.5%(1月末に比べ6.1ポイント増)、20歳代の「ラジコを聴く」という回答が5月末で23.5%(同5ポイント増)となった。

メディアサービス利用率の変化の一例
メディアサービス利用率の変化の一例
(発表資料から)
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