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 帝人と日立製作所が新素材の研究開発に関するデジタルトランスフォーメーション(DX)で手を組んだ。帝人は日立のデジタル技術を活用し、研究開発に関わる統合データベースを構築する。データベースに集約した情報をAI(人工知能)などで分析し、新素材を開発したり、ベテラン研究者の知見やノウハウを広く共有したりする狙いだ。

 両社が2020年7月20日に発表した。帝人は日立のIoT基盤「Lumada」を活用し、AIなどを駆使して大量のデータから新素材を探索する「マテリアルズ・インフォマティクス(MI)」を推進する。「データの可視化と予測に基づく研究開発に転換していきたい」(帝人の上野山雅樹マテリアル技術企画部長)。

 協業の中核といえる取り組みが、研究開発の統合データベースの構築だ。2022年度までの実装を目指している。両社で統合データベースの構築に向けたワークショップを開催する。帝人の担当者と日立のユーザーエクスペリエンス(UX)デザイナーやITコンサルタントなどが話し合い、業務やシステムの要件を詰めていく。

 統合データベースには、実験データや各種シミュレーションデータ、論文、特許文献、オープンデータなどを集約する。これらをデータ分析しやすい「データマート」に切り出したうえで、MIの手法を使って新素材の開発に生かしていく。

 例えば、担当者が作った少量の特許要約データを日立の単語抽出AIが学習し、大量の特許要約データを自動生成する。これまでは大量の特許文献から人手で要約データを作成しており、手間と時間がかかっていた。単語抽出AIを活用することで、データ収集の効率を高められる。

 研究者の知見やノウハウを広く共有できる仕組みも検討している。誰がどんな技術に詳しいのかをキーワードで検索できたり、研究者が簡単な質問に答えるなどするだけで研究内容の文案を自動で作成できたりする機能も開発していく予定だ。統合データベースに集めた情報などを手軽に見られる専用のポータルサイトの開設も進める。

 日立にとっても、帝人と組む意義は大きい。素材開発の分野でLumadaの実例を積み上げられるからだ。日立としてLumadaのサービスの1つである「材料開発ソリューション」を含め、研究開発プロセスの改善に必要なITの仕組みを包括的に提供するのは帝人が初めて。日立はLumadaの売上収益を2021年度に2019年度と比べて3割増の1兆6000億円に引き上げる目標を掲げている。